ビットコインETFのメリットや買い方・今後の見通しを徹底解説｜日本で取引するためには？

ビットコインにETFがあることをご存知ですか？

ETFとは上場投資信託といい、証券取引所で売買される投資信託のことです。

NYダウやS&P500といった指数に連動するETFは、分散投資の見本として近年注目されています。

今回は、ビットコインETFの概要や特徴、メリット・デメリット、今後の見通しなどについてまとめます。

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ビットコインETFとは

ビットコインETFとは、ビットコイン価格と連動したETF（上場投資信託）のことです。

ETFは投資信託の一種ですが、証券取引所に上場され、株と同じように証券取引所で売買できます。

2021年10月19日、ビットコインの先物価格と連動したビットコイン先物ETFがSEC（米国証券取引委員会）の承認を受け、ニューヨーク証券取引所での取引が開始されました。

上場したのは、プロシェアーズ社の「プロシェアーズ・ビットコイン・ストラテジーETF」（BITO）です。

また、同年10月22日にはValkyrie社の「仮想通貨ビットコイン先物ETF」（BIO）がナスダックに上場しました。

BTIOもBIOもシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）が提供するビットコイン先物契約を入手・運用するETFです。

2024年1月：米SECがビットコイン現物ETFを承認

これまでは、ビットコインの先物ETFのみ承認されていましたが、2024年1月11日には米SECがビットコイン現物ETFの承認しました。

米SECはこれまで、現物ETFの承認に否定的な見解を示し、運用会社の提案を幾度となく却下していました。

2023年8月には、米デジタル資産運用会社グレースケール・インベストメンツがビットコイン現物ETFを却下し続けるSEC側に対し提訴し勝訴したことから、2023年後半から承認期待が高まっていました。

承認された現在では、機関・個人投資家が仮想通貨へのアクセスをしやすくなったことで、投資層の拡大が期待されています。

日本では現在ビットコイン先物、現物は承認されていませんが、今回のようなアメリカでの動きは日本での動向に影響を与える可能性もあるでしょう。

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ビットコインETFの特徴

ビットコインETFとはどのようなものなのでしょうか。

特徴を3点まとめました。

上場しているのは証券取引所

1つ目の特徴は、ビットコインETFは証券取引所に上場されるという点です。

アメリカのビットコインETFはいずれもニューヨーク証券取引所に上場しています。

日本で、ビットコインETFが取り引きされるとしても、暗号資産取引所ではなく、東京証券取引所などの証券市場に上場されると考えてよいでしょう。

プロの投資家に運用をゆだねられる

2つ目の特徴は、ビットコインETFはプロの投資家が運用する金融商品であるという点です。

通常、仮想通貨の取引で利益を上げようと考えた場合、売買は自分で判断して行わなければなりません。

しかし、ビットコインETFの場合、日々の運用や金融商品を扱うプロにゆだねられるため、投資家はビットコインについての知識や売買のテクニックを知らなくても運用可能です。

仮想通貨のウォレットが不要

3つ目の特徴は、仮想通貨のウォレットが不要だという点です。

ウォレットとは、仮想通貨を保管しておくための専門口座で、原則、自分で管理しなければなりません。

ビットコインETFは、ビットコインの現物を入手するわけではないので、ウォレットで管理する必要がありません。

2024年4月現在、日本ではビットコインETFの売買ができません。

しかし、DMM Bitcoin公式サイトのインフォメーションには、仮想通貨の基本知識やビットコインと電子マネーの違いなどについて詳しい説明があります。

今後を見据えてビットコインの取引について調べてみたいという方はDMM Bitcoin公式サイトを見ると良いでしょう。

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ビットコインETFのメリット

ビットコインETFの登場は、投資家にとってどのようなメリットをもたらすのでしょうか。

3点のメリットをまとめました。

仮想通貨の信用性が高まる

1つ目のメリットは、仮想通貨全体の信用性が高まることです。

ビットコインETFが承認され証券市場に上場されるためには、各国の証券市場管理当局による審査をクリアしなければなりません。

ビットコインETFが、審査を通過して上場されるということは、とりもなおさず、金融商品として一定の基準をクリアしたことにほかなりません。

仮想通貨は裏付けとなる資産がないとして懐疑的に見られがちでした。

しかし、ビットコインETFの上場が認められることで、ビットコインをはじめとする仮想通貨が、伝統的な資産に準じるものとして信用される可能性が高まります。

機関投資家の資金が流入する

2つ目のメリットは、機関投資家の資金が流入しやすくなることです。

機関投資家の例として、GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）をとりあげてみましょう。

巨額の資金を動かし、機関投資家の代表例といってもよいGPIFは、資金の8割以上をパッシブ運用に投入しています。

パッシブ運用は、市場の平均的な値動きと連動することを目指す運用方法で、ETFはパッシブ運用の一種と考えてよいでしょう。

ビットコインETFがさらに広がりを見せれば、パッシブ運用を重視するGPIFのような機関投資家の資金を呼び込める可能性が出てきます。

一度、そういった動きが見られれば、ビットコインETFの規模が急拡大する可能性もあります。

仮想通貨を自分で管理しなくてもよい

3つ目のメリットは、仮想通貨を自分で管理しなくてもよいことです。

仮想通貨における心配の一つは、ハッキングなどにより保有している仮想通貨が盗難される可能性があることですが、現物を保有しないビットコインETFの場合、その心配がありません。

ただし、ハッキングなどのニュースにより基準価額が暴落する可能性がありますので、注意しましょう。

ビットコインETFのデメリット

現在のところ、メリットが大きいと考えられているビットコインETFですが、デメリットはないのでしょうか。

デメリットを3点にまとめました。

2024年4月現在、日本でビットコインETFは承認されていない

1つ目のデメリットは、日本でビットコインETFが承認されていないことです。

アメリカやカナダでは承認されているものの、日本では承認のめどが立っていません。

国内証券会社がアメリカなどで承認されたビットコインETFの取り扱い開始を待つか、日本独自のビットコインETFが組成されるのを待つしかありません。

取引時間が短い

2つ目のデメリットは、取引時間が短いことです。

ビットコインETFは、各国の証券取引所が稼働している時間に取引できます。

暗号資産取引所は、基本的に24時間・365日取引できますので、それと比べると取引できる時間は大幅に短くなると考えてよいでしょう。

ボラティリティが高く、大きな損失を出す可能性がある

3つ目のデメリットは、ボラティリティが高く、大きな損失を出す可能性があることです。

上のチャートは、2021年10月に上場したビットコインETF（BTIO）の価格推移を示したものですが、2021年11月に最高値をつけたものの、その後は下落しました。

ウクライナ情勢の悪化などによりさらに悪化しましたが、2024年1月は米SECがビットコイン現物ETFを承認したことで再度上昇し、過去最高値を更新しました。

ビットコインETFの今後の見通し

ビットコインETFは、今後どのようになると予測できるでしょうか。

今後の見通しについて3点まとめました。

新規参入者の増加で、仮想通貨市場が活性化する

ビットコインETFの登場は、仮想通貨取引の参入障壁を下げ、新規参入者を増加させる可能性があります。

ビットコインがETFで扱う商品の一つとして認められると、ビットコインを含む仮想通貨の信用性が高まり、取引が活発化するでしょう。

今まで、ビットコインやイーサリアムといった仮想通貨に関心を持たなかった投資家が、ビットコインETFの登場によって仮想通貨を取引しやすくなり、その結果、市場規模が拡大するかもしれません。

仮想通貨全体の税制が見直される可能性がある

ビットコインETFの登場は、税制面での改正を促す可能性があります。

現在、株式やFXは申告分離課税の対象で、仮想通貨は雑所得の対象とされています。

ビットコインETFは証券取引所で扱うため申告分離課税とするのか、それとも、従来と同じく雑所得として処理されるのかが不透明です。

場合によっては、仮想通貨全体の税制が見直され、株式やFXと同じ申告分離課税となるかもしれません。

たとえば、DMM Bitcoinなら30種類以上の暗号資産を取り扱い、ビットコインやリップル、イーサリアム、ビットコインキャッシュといった仮想通貨を少額から入手できます。

少額からの取引に興味を抱いた方は、ぜひDMM Bitcoin公式サイトからご確認ください。

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ビットコインETFの取引方法

現在、日本国内の証券取引所や暗号資産取引所でビットコインETFの取り扱いはありません。しかし、それまで待っているだけでは時間がもったいないです。

ビットコインETFが上場されるまで、仮想通貨取引を実践して経験値を積むのも一つの手です。

ここでは、暗号資産取引所で取引するための手順をまとめます。

アカウント作成の流れ

暗号資産取引所で取引を開始するためには、アカウントを作成しなければなりません。

アカウント作成の流れは、以下の通りです。

1. メールアドレス
2. 基本情報の入力
3. 本人確認書類の提出
4. 口座開設の審査
5. 口座開設の完了

メールアドレスと基本情報を入力すると、たいていの暗号資産取引所でアカウントを作成できます。

その後、本人確認書類を提出し、審査が通ると暗号資産取引所で口座を開けます。

スマートフォンで本人確認

現在、多くの仮想通貨取引所ではスマートフォンを使った本人確認を行っています。

本人確認書類として認められるのは次の書類です。

• 運転免許証
• 写真付きのマイナンバーカード
• パスポート
• 在留カード

いずれの書類も顔写真付きであることが条件となります。

これらの書類を暗号資産取引所に送り、審査の結果を待ちます。

入金し取引開始

暗号資産取引所から審査に通った旨のメールが届いたら、作成した口座に入金でき、入金後に暗号資産の売買ができます。

インターネットを通じた本人確認が主流となっている状況で、心配されるのが個人情報の漏洩です。

情報セキュリティが堅固な暗号資産取引所として、DMM Bitcoinが有名です。

個人情報を守りつつ、仮想通貨取引に参加したいと考えている方は、DMM Bitcoin公式サイトをご覧ください。

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ビットコインETFにおすすめな国内取引所

ビットコインETFをする上でおすすめできる国内取引所をいくつか紹介していきます。

DMM Bitcoin

名称	DMM Bitcoin
暗号資産数	現物取引:28種類 レバレッジ取引：34種類
最低取引金額	0.0001BTC
売買手数料	無料 ※BitMatch手数料を除く
入金手数料	無料
出金手数料	無料
提供サービス	販売所 レバレッジ取引
レバレッジ倍率	2倍
公式サイト	DMM Bitcoin公式サイト
関連記事	DMMビットコインの評判

DMM Bitcoinは、DMMグループ傘下の暗号資産取引所です。

DMM Bitcoinの長所は売買手数料や入出金手数料が無料である点です。

詳しくはDMM Bitcoinの公式サイトをご確認ください。

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GMOコイン

名称	GMOコイン
暗号資産数	26種類
最低取引金額	販売所：0.00001 BTC 取引所：0.0001 BTC
売買手数料	販売所：無料 取引所：Maker：-0.01%,Taker：0.05%
入金手数料	無料
出金手数料	無料 大口出金：400円
提供サービス	販売所 取引所（現物・レバレッジ） 暗号資産FX 貸暗号資産 つみたて暗号資産 ステーキング
公式サイト	GMOコイン公式サイト
関連記事	GMOコインの評判

GMOコインは、販売所、取引所（現物・レバレッジ）、暗号資産FX、貸暗号資産、つみたて暗号資産、ステーキングなど様々なサービスを提供している暗号資産取引所です。

GMOコインの取り扱い通貨数は26種類で業界最多水準です。

売買手数料や入出金手数料が無料である点も評価でき、初心者から上級者まで必要なサービスが一通りそろっています。

詳しくは、GMOコインの公式サイトでご確認ください。

＼BTCがもらえるキャンペーン中！／

Coincheck

名称	Coincheck
暗号資産数	29種類
最低取引金額	0.005BTC以上 かつ 500円(相当額)以上
売買手数料	販売所：無料 取引所：無料 ※手数料相当額：0.1～5.0%
入金手数料	銀行振込：無料（振込手数料は顧客負担） コンビニ入金：3万円未満は770円、3万円以上は1018円 クイック入金：3万円未満は770円、3万円以上は1018円
出金手数料	407円
提供サービス	販売所 取引所 Coincheck NFT（β版） Coincheckつみたて 貸暗号資産サービス Coincheckでんき Coincheckガス
レバレッジ取引	取扱なし
公式サイト	Coincheck公式サイト
関連記事	Coincheckの評判

Coincheckはマネックスグループの完全子会社の暗号資産取引所です。

Coincheckの特徴は、業界最多クラスの暗号資産取扱数と、仮想通貨にとどまらないさまざまなサービスを展開していることです。

たとえば、NFTを取り扱うCoincheck NFT（β版）やでんき・ガスサービスなども展開しています。

仮想通貨を現実世界でも利用したいと考えている人は、Coincheckの公式サイトなどで内容を確認してみてください。

上記以外の取引所が気になる方は、当サイトのおすすめ国内取引所ランキングをご覧になってください。

ビットコインETFに関するQ&A

ビットコインETFに関する質問を3点まとめました。

日本でビットコインETFの取引はできますか？

日本では、ビットコインETFの取引ができません。

証券取引所でも、暗号資産取引所でもビットコインETFの取り扱いがないためです。

暗号資産を取り扱った投資信託としては、SBI暗号資産ファンドがありますので、詳しくはSBI証券の公式サイトをご覧ください。

ビットコインETFを承認している国とは？

2024年4月現在、ビットコインETFを承認しているのはカナダ、アメリカ、ブラジル、ドバイ（アラブ首長国連邦）などです。

ドイツやスイスでも、2022年2月15日にビットコイン価格に連動した金融商品が販売されています。

また、2024年1月には米SECがビットコインの現物ETFを承認しました。

こうした流れを受け、ビットコインETFは広がりを見せる可能性があります。

ETFと個別株や一般の投資信託との違いとは？

ETFは、投資信託の一部ですが、個別株と同じく証券取引所で売買されます。

個別株への投資は、一つの会社の株式を購入して投資しますが、ETFの場合は複数の会社の株に分散投資します。

たとえば、日経平均に連動するETFであれば、日経平均を構成する225社の株に分散投資します。

また、ETFも投資信託も分散投資という点では同じですが、価格決定や売買時間に大きな差があります。

ETFの価格はリアルタイムで表示されるのに対し、投資信託の価格にあたる基準価額は1日1回しか変更されず、その価格で取引されます。

さらに、申込みの時点で基準価額が決まっていないという点もETFとの大きな違いといえるでしょう。

ビットコインETFのまとめ

今回はビットコインETFについてまとめました。

ビットコインETFは、今までになかった画期的な仕組みで、仮想通貨に関わる人にとって大きな関心事となっています。

取り引きがしやすいビットコインETF承認により、新規参入者の増大や機関投資家の資金流入などが期待できます。

ただし、日本でビットコインETFが承認されるのは、もう少し先のことになりそうです。

それまでの間ビットコインについての情報を知り、仮想通貨の取引経験を増やしたいと考えている方は、情報収集するためにDMM Bitcoin公式サイトを確認してみて下さい。

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※キャンペーン期間：2024年9月1日（日）午前6時59分まで