知っておくべき株式用語とは？基本的なものからやや難しいものまで徹底解説

株取引の世界には、独特の用語が多数あります。

これから株取引をしようと考えている人にとって、株式に関する用語は難しく感じるかもしれません。

取引をする上で絶対に知っておくべき基本的な用語から、取引に慣れた中級者にしてほしい用語、上級者向けのやや難しい用語まで様々な専門用語があります。

今回は株式用語について紹介します。

初心者にオススメの証券会社の一つにSBI証券があります。

SBI証券は取引手数料が安く、取扱商品が豊富で投資初心者でも安心して取引できます。

口座開設数も多く、ネット証券として十分に実績を積んでいますので、その点でも安心して取引できるといえるでしょう。

SBI証券の手数料や取扱商品について知りたい方は、SBI証券の公式サイトをご覧ください。

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基本的な株式用語一覧

株取引をする上で、知っておくべき基本的な用語にはどのようなものがあるのでしょうか。

基本的な株式用語を5つのカテゴリーに分けて紹介します。

取引所についての用語

株取引は世界各地に存在する証券取引所で実施され、証券会社が大きな役割を担っています。

証券取引所と証券会社の概要について説明します。

証券取引所

証券取引所とは、株式や債券・投資信託などの有価証券を売買することを目的とした施設で、日本では東京・大阪・福岡・札幌に証券取引所が存在します。

東京証券取引所は2022年4月1日に再編成され、カテゴリーが変更になりました。

かつては東証第一部・第二部・マザーズ・ジャスダックと別れていたものが、現在はプライム市場・スタンダード市場・グロース市場の3つに再編されています。

海外にも有名な証券取引所が多数あります。

アメリカのニューヨーク証券取引所（NYSE）やナスダック（Nasdaq）、イギリスのロンドン証券取引所、ドイツのフランクフルト証券取引所、中国の上海証券取引所などが有名です。

証券取引所にはすべての株式が上場されているわけではなく、上場基準を満たした株式だけが証券取引所で売買されます。

証券会社

証券会社は、顧客の注文に従い証券取引所に発注する役割を担います。

日本の五大証券は以下のとおりです。

• 野村證券
• 大和証券
• SMBC日興証券
• みずほ証券
• 三菱UFLモルガン・スタンレー証券

これに対し、個人投資家の受け皿として急成長してきたのが以下のようなネット証券各社です。

• SBI証券
• 楽天証券
• LINE証券
• マネックス証券
• 松井証券

ほかにも数多くのネット証券会社が存在し、顧客獲得などでしのぎを削っています。

口座に関する用語

株取引をするには証券会社に口座を開かなければなりません。

口座に関連する用語についてまとめます。

特定口座と一般口座

証券会社の口座は特定口座と一般口座に分けられます。

特定口座とは証券会社が年間取引報告書を作成する口座で、源泉徴収ありに設定すると自動的に納税まで済ませてくれます。

源泉徴収なしに設定しても、年間取引報告書は作成してくれるので確定申告が楽になります。

特定口座以外の口座を一般口座といいます。

一般口座は年間取引についての書類を自分で作成し、損益を計算したうえで確定申告を行います。

NISA

NISAとは少額投資非課税制度のことです。

本来、株取引の利益には20.315%の税（所得税15%・住民税5%・復興特別所得税0.315%）が課せられます。

しかし、NISA口座を作成すると、年間で最大120万円（つみたてNISA40万円・ジュニアNISA80万円）までの投資が非課税となります。

2024年、NISAは新制度に移行します。

今後は、1階部分にあたる投資信託20万円分への投資を使った人が2階の上場株式・投資信託の非課税分102万円を利用できる仕組みに変更されます。

iDeCo

iDeCoとは、自分で決めた金額（掛金）を毎年積み立てて運用し、60歳以降に受け取るもので公的年金にプラスできる「もう一つの年金」として期待されています。

iDeCoは節税効果が大きい仕組みです。

掛け金がすべて所得控除の対象となるので、所得税や住民税が減額されることや運用益が非課税のため、効率よく資産を増やせること、年金受け取り時に控除が適用されて税負担が減ることなどがメリットとして挙げられています。

注文に関する用語

株取引をする際に知っておくべき用語がいくつかあります。

ここでは、注文に関する用語をまとめて紹介します。

約定・決済・手数料

約定とは、株取引などの売買が成立することです。

売りたい人と買いたい人の間に入って約定の仲立ちをするのが証券会社の役割といってもよいでしょう。

約定に基づいて株式などの有価証券と資金の受け渡しを行い、取引を終了させることを決済といいます。

約定が成立すると、証券会社に手数料が支払われます。

SBI証券を例にとると、以下のように手数料が設定されています。

約定代金	スタンダードプラン
5万円まで	55円
10万円まで	99円
20万円まで	115円
50万円まで	275円
100万円まで	535円
150万円まで	640円
3,000万円まで	1,013円
3,000万円超	1,070円

標準プランであるスタンダードプランのほかに、1日の約定代金が100万円までは手数料が無料となるアクティブプランもあります。

成行注文

成行注文とは、売買を行うときに値段を設定せずに出す注文方法のことです。

相手がつけている値段に応じる注文方法で、後ほど説明する指値注文よりも売買が優先するため、早く成立するというメリットがあります。

しかし、値動きが激しいときには想定よりも高値・安値で取引成立となる可能性もありますので注意しましょう。

指値注文

指値注文とは、希望する売買価格を指定する注文方法のことです。

狙った株価で取引を成立させられますが、希望する価格で「売り」「買い」をしてくれる相手がいなければ取引不成立となってしまいます。

逆指値注文

逆指値注文とは、指定した価格以上で買い・指定した価格以下で売りといった注文方法のことです。

逆指値注文を活用する場面は、損失をこれ以上拡大させたくないときの損切ラインを設定するときです。

株の上昇を予測して購入したとしても、相場の状況によっては大きく下落することもあります。

その際に、ある程度まで値下がりした損を承知で売却し、損失を抑えることができますが、その時に活用するのが逆指値注文です。

始値・終値・高値・安値

始値・仲値・高値・安値はいずれも株の値動きに関連する用語です。

始値は、ある期間の取引で最初に成立した売買価格のことで、1日の場合は「寄付き」ともいわれます。

終値は、その期間の最後に成立した売買価格のことをいいます。

高値は、その期間で最も高い価格を、安値はその期間で最も安い価格を示します。

ストップ高・ストップ安

ストップ高・ストップ安とは、1日の取引における値幅制限の上限と下限のことです。

日本の株取引では、急激な株価変動を抑制するため取引価格の上限と下限を設ける値幅制限が行われています。

銘柄・指数に関する用語

銘柄や指数に関してはどのような用語があるのでしょうか。

ここでは7つの用語について解説します。

銘柄

銘柄とは、市場で取引される有価証券の名称のことです。

有価証券とは株式や債券・投資信託など財産的価値のある権利を示す証券や証書のことですので、銘柄とは株式や債券・投資信託の名前のことだといえます。

日経平均株価

日経平均株価とは、日本経済新聞社が東京証券取引所のプライム市場に上場する2,000銘柄のうち、活発に取引される225銘柄を選び、その株価をもとに算出する指数のことです。

毎日のニュースで報道されていることでもわかるように、日本の経済状況を知るうえで有力な指標とみなされています。

東証株価指数（TOPIX）

東証株価指数（TOPIX）とは、Tokyo Stock Price Indexの略で東京証券取引所に上場するすべての株価をもとに算出する指数のことです。

日経平均株価よりも扱う銘柄が多いため、東京市場全体の状況を把握するのに役立ちます。

個別銘柄

個別銘柄とは、株式市場に上場している一つひとつの銘柄のことです。

〇〇社・△△社といった会社ごとの個別銘柄のことで、一つの企業に集中投資したいときは個別銘柄を選ぶとよいでしょう。

投資信託

投資信託とは、投資家から集めた資金を大きな資金にまとめて運用のプロが株式や債券といったものに投資する商品です。

一人ひとりが出す資金が小さくても、それを大きくまとめることでまとまった取引が可能となります。

運用成績は市場環境などによって変動するため、利益を得られることもあれば損失を出してしまうこともあります。

取り扱っている証券会社によっては、毎月100円といった少額から積立投資できるのも投資信託の大きなメリットといえるでしょう。

投資信託の主なコストは購入手数料や運用管理費用（信託報酬）・解約時に支払う信託財産留保額です。

投資家は金融商品に関する知識が不十分であっても、プロに資産運用を任せられるというメリットがありますが、銀行預金や郵便貯金と異なり、元本が保証されているわけではないので注意しましょう。

ETF

ETFとは、Exchange Traded Fundsの略で日本語では上場投資信託と訳されます。

ETFは投資信託と同じく複数の銘柄に分散投資していますが、株式市場に上場しているためリアルタイムで売買できるという特徴があります。

投資信託に比べ値動きがわかりやすく、一般的な投資信託よりも低コストで運用できます。

ただし、投資信託のような100円からの積み立てといったものには対応していないため、投資信託よりまとまった資金が必要というデメリットもあります。

単元未満株

単元未満株とは、銘柄ごとに決められている最低売買単位（1単元）に満たない株式という意味です。

現在、東証では一部の例外（ETFやJ-REITなど）を除き1単元が100株と定められています。

この100株に満たない株式が単元未満株だといえるでしょう。

単元未満株を扱っている証券会社は限られているので、少額取引をしたい人は単元未満株を扱っている証券会社を選ぶのも一つの方法といえます。

損益に関する用語

株取引で重要なのは取引で利益を出すことです。

ここでは取引の損益に関する用語をまとめます。

キャピタルゲイン

キャピタルゲインとは、有価証券（株式や債券など）や土地、金などの資産を売却した時の売買差益のことです。

株式投資で最も大きな利益はキャピタルゲインです。

その反対に、資産を売却することで損失が出た場合はキャピタルロスといいます。

インカムゲイン

インカムゲインとは有価証券などを保有することで得られる利益のことです。

不動産における家賃収入や株式を保有することで得られる配当金、債券における利子もインカムゲインに区分できます。

キャピタルゲインに比べ安定して利益を得られますが、利益の伸びはキャピタルゲインにかないません。

また、金など商品はインカムゲインを生みませんので、こういった商品は売却益であるキャピタルゲインを得るためと考えてよいでしょう。

含み益と含み損

含み益は未確定の利益であり、含み損は未確定の損失です。

含み益は「評価益」、含み損は「評価損」ともいいますが、いずれも未確定のものであり、相場の展開によって増減します。

損切（損切り）

損切とは、投資家が含み損を抱えている状態で決済することです。

購入した株式価格が下落し、回復が見込めないときはある程度の値段まで下がった売却する逆指値注文を入れ、損切りするのが有効です。

損切りすることである程度の資金を回収できるため、その資金を次の取引に充てることができます。

株主優待

株主優待とは、企業が株主に対し自社商品やサービスの割安で利用できる「優待品」を贈る制度のことです。

株主優待は市場のルールではなく、あくまでも各企業による任意の仕組みですので、企業の事情によって廃止・縮小される可能性があります。

また、日本独特のシステムであるため、米国株をはじめとする外国株式には存在しません。

株主優待は非常に人気のある仕組みであるため、各証券会社が積極的にアピールしています。

たとえば、SBI証券では株主優待専門のページを設け、「株主優待を低リスクで獲得する方法とは!?」や「株主優待検索の魅力をご紹介!」といった動画を公表しています。

株主優待について詳しく知りたい方は、SBI証券の公式サイトをご参照ください。

知っておきたい株式用語

株式投資に慣れてきたころ、しっかりと理解しておきたい株式用語とは何でしょうか。

知っておくと役立つ10個の用語について説明します。

IPO

IPOとは、「Initial Public Offering」略であり、日本語では「新規公開株」と訳されます。

IPOは、これまで創業者などごく一部の人しか保有していなかった上場されていない株式（未公開株）を上場することで、一般の投資家でも株式を購入できるようにすることといえるでしょう。

IPOは公開時に大きく値上がりすることが多いことから非常に人気があります。

ただし、すべてのIPOが高値を付けるわけではないので、過度な期待は禁物です。

PER（株価収益率）

PERとは、Price Earnings Ratioの略で株価収益率と訳されます。

PERは株式が割安か割高か判断するための指標の一つで、株価を1株当たりの当期純利益（会社が1年間で株主にもたらした利益の総額）で割ることで求められます。

PERは投資家の期待の表れであるであるとされ、一般に、PERの数値が大きいほど割高、小さいほど割安と判断されます。

PBR（株価純資産倍率）

PBRとは、Price Book-value Ratioの略で株価純資産倍率と訳されます。

PBRも株式が割安か割高か判断するための指標の一つで、株価を1株当たりの純資産（会社の資産のうち株主が保有している資産）で割ることで求められます。

PBRの判断基準は1を上回るか下回るかです。1より大きければ株価が割高、1より小さければ割安と判断されます。

PSR（株価売上高倍率）

PSRとは、Price to Sales Ratioの略で株価売上高倍率と訳されます。

PSRは時価総額を年間売上高で割って求められます。

新興企業同士の株価を比較する際に用いられることがあり、PSRが低いほど株価が割安と判断できます。

貸株

貸株とは、保有している株式を証券会社に貸し出すことで見返りに貸株料を得られる仕組みのことです。

長期保有している株を貸し出すだけですので、リスクは非常に小さいといえるでしょう。

また、設定によっては配当金に相当する金額や株主優待が得られるので、当面売却予定のない株を貸し出すのは一つの方法だといえるでしょう。

流動性リスク

流動性とは交換しやすさのことで、株や債券などの売却しやすさを示します。

流動性リスクとは、株式の売買高が急減することで取引が不成立となり流動性が失われ、売却したくてもできない状態になるリスクです。

粉飾決算や企業業績の急速な悪化などにより上場廃止が決まった株式は買い手がつかなくなり、売りたくても売れなくなってしまいます。

信用リスク

信用リスクとは、株式や債券といった有価証券の発行元（国や企業）が財政難や経営不振といった理由で債務不履行の事態に陥るリスクです。

※債務不履行（デフォルト）とは、債券の利払いや債務の返済が不可能となる事態のこと

国や企業が借金や利子を支払い不能になっている状態だといえ、最悪の場合、有価証券の価値が失われてしまいます。

信用リスクを測るには、投資先の財務状況や格付け会社の格付けに注目する必要があります。

高利回りの債券であっても、信用リスクが高いものはデフォルトの可能性があり危険だといえるでしょう。

為替リスク

為替リスクとは、為替変動によって損失を被るリスクのことです。

2022年3月から始まったドル円相場の急変動により、1ドル=114円前後だった相場が2022年10月に1ドル=150前後まで急騰しました。

ドルの急騰は、言い換えれば円の急落であり、多くの物品を輸入に頼る日本にとって大きな打撃となっています。

短期間で30円以上も変動するのは異例のことで、これにより多くの企業が損失を被りました。

その一方で、輸出関連企業の一部では円安により大きな利益が出ています。

このような為替の急変動による損益も為替変動リスクといえます。

カントリーリスク

カントリーリスクとは、投資先の政治・経済の変化により資産価値が増減するリスクのことです。

たとえば、国の財政が破綻すると債務の支払いが不可能になり、債券価値が暴落してしまいます。

アルゼンチン国債やギリシャ国債のデフォルトが最もわかりやすい例といえます。

ウクライナでの戦争の状況によってはロシアやウクライナが債務不履行に陥る可能性もありますので、今後の情勢に注意が必要です。

ESG投資

ESG投資とは、環境・社会・企業統治に配慮している企業を選んで投資することです。

環境面で重視されるのはCO2の排出量削減への取り組みで、削減に積極的な企業ほど投資を受けやすくなります。

社会面では地域活動や労働環境の改善、女性活躍の推進といった要素に積極的な企業が投資先として優遇されます。

そして、収益を上げるだけではなく企業による不祥事やトラブルを防ぐ仕組みを取り入れている企業も評価が高くなり、投資を受けやすくなります。

これらの要素を踏まえ、持続的に成長できる企業に投資するのがESG投資だといえるでしょう。

ESG投資の規模は年々拡大を続け、日本やアメリカの公的年金運用組織がESGを考慮した投資を行っていますので、今後もESG投資は拡大が見込まれています。

ESG投資は、投資の大きなトレンドとして注目を集めています。

たとえば、SBI証券ではESG投資に関する専用ページを設け、投資パフォーマンスの分析やESGに関連する国内ETFなどを紹介しています。

それ以外にも、投資に関する様々な情報を集めて投資家に提供しています。

SBI証券が提供する情報などについて詳しくしたい方は、SBI証券の公式サイトをご参照ください。

上級者向け株式用語

株式投資をすればするほど、知っておくべき用語は増えていきます。

ここでは、上級者が知っておくべき用語のうち3つを紹介します。

ディフェンシブ銘柄とシクリカル銘柄

ディフェンシブ銘柄とは景気による変動を受けにくい銘柄のことで、シクリカル銘柄とは景気変動の影響を強く受ける景気に敏感な銘柄のことです。

ディフェンシブとは守りに強いという意味で、景気に左右されにくい電力などの公共インフラ・食料品・通信・医薬品などをさします。

一方、シクリカル銘柄は景気敏感株とも呼ばれ、景気変動の影響を強く受けます。

鉄鋼・化学・工作機械といった設備投資関連の銘柄が該当し、好景気のときには売れ行きが良く事業を拡大しやすいですが、不景気になると在庫を抱えがちで業績が低迷します。

仕手株

仕手株とは、巨額の資金を用いて意図的に価格を操作された株式のことです。

まず、長い時間をかけて低価格のうちに株を買い付けます（玉集め）。

一定の株式を集めたら、上昇カーブを描いているように見せるため、株の購入数を増やすなどして価格を操作します。

ある程度注目が集まったところで、一気に株を購入し出来高を上昇させ価格を高騰させます（玉転がし）。

そして、目標の株価に達したあたりで一気に売り払って利益を確定します（ふるいおとし）。

売却された銘柄は買い手を失い、急激に下落します。

仕手株になりやすいのは、発行済み株式数が少なかったり、株価が安いもの、出来高が少ないものです。

過去のチャートをしっかり見極め、材料がないのに高騰しているなど不自然な点が見られたら、そういった株には手を出さないのが無難といえるでしょう。

β値

β値とは、市場全体に対する各銘柄の感応度です。

β値が１であれば、市場の動きと全く同じように動きますので、１前後の銘柄は市場の動向に準じて連動しているといえます。

β値が１より大きくなれば、市場平均のよりも値動きが大きいことを意味し、β値が2であれば市場平均の2倍の値動きをしているといえます。

その一方、β値がマイナスであれば、市場平均と逆の動きをしていることになります。

市場全体が下落傾向にあるとき、β値がマイナスであれば値上がりしていることを意味しますので、下落相場でも反発している株を見つけるのに役立ちます。

マイナスの株がなかったとしても、β値が低い銘柄は下降相場での下落幅が小さいことを意味しますので、守りに強い銘柄だといえるでしょう。

個別銘柄を調べるときに便利なのが各証券会社が用意している銘柄検索ツールです。

投資家が重視するポイントに従って銘柄を検索してくれるのでとても便利です。

たとえば、SBI証券のサイトには「国内株式 銘柄スクリーニング」の機能があり、市場や規模・採用指数などで該当する銘柄を検索できます。

さらに、詳細検索では100以上の項目から設定可能であり、パフォーマンスや財務状況、テクニカル指標などを参考にしたスクリーニングも実施可能です。

SBI証券の検索ツールについてもっと知りたい方は、SBI証券の公式サイトをご参照ください。

口座開設方法

せっかく株の知識を身につけても、取引をしなければ有効活用できません。

ここではSBI証券を例として、株取引するためのアカウント開設方法についてまとめます。

アカウント開設の申し込み

はじめに、メールアドレスを登録してアカウント開設を申し込みます。

登録したメールアドレス宛に「認証コード」が送られるので、そのコードを指示に従って入力します。

すると、住所等の入力欄が現れるので必要事項を記入しましょう。

次に出てくる各種規約等を確認し、問題なければ「口座開設方法」に移行します。

このとき、「ネットで口座開設」を選択すると郵送より早くアカウントを作成できるので、そちらの方がおすすめです。

本人確認書類の提出

本人確認書類の提出方法は、スマホを利用する方法とそれ以外の方法に分かれます。

スマホを持っている場合は、顔写真付きのマイナンバーカードか通知カードと運転免許証の二種類を写真で撮影し、その場で提出できます。

この方法を利用すると、最短で翌営業日には取引可能となります。

スマホ以外で本人確認書類を提出する場合は、マイナンバーカードと顔写真付きの本人確認書類を添えて提出します。

本人確認書類として認められるのは以下のものです。

• 運転免許証
• 運転経歴証明書
• 住民基本台帳カード（写真付き）
• 日本国パスポート
• 住民票の写し
• 各種健康保険証
• 印鑑証明書

これらの書類はほとんどの証券会社で本人確認書類として認められていますので、SBI証券以外でアカウントを作成するときにも参考にできます。

提出書類の審査が終了すると、「口座開設完了通知」が送られてきますので、それから株取引をスタートできます。

以上のようにSBI証券を利用すると、比較的容易にアカウントを開設できます。

ネットで口座開設を選択すると、最短で翌営業日から取引できるのも魅力的です。

アカウント開設方法について詳しく知りたい方は、SBI証券の公式サイトをご覧ください。

おすすめの証券会社

おすすめの証券会社について紹介します。

SBI証券

名称	SBI証券
取扱銘柄	国内株式 外国株式（米国など9か国） 投資信託 FX 債券 金・プラチナ 先物オプション取引 CFD　など
最低取引株数	1株（S株）
取引手数料	0円～（1日の約定代金が100万円以内の場合）
スマホアプリ	あり
公式サイト	SBI証券の公式サイト
関連記事	SBI証券の評判

SBI証券は国内最大規模のネット証券で、国内株式・外国株式・投資信託・債券・FXなど幅広い金融商品を取り扱っていることで知られています。

SBI証券の「売り」は低コストで少額投資ができることです。

株式投資の悩みの一つはまとまった資金を用意しなければならないところですが、SBI証券では「S株」という単元未満株を取り扱っています。

従って、普段は手が出ない高額な株でも入手可能です。

SBI証券の仕組みや取扱商品、手数料などについて知りたい方は、SBI証券の公式サイトをご参照ください。

楽天証券

名称	楽天証券
取扱銘柄	国内株式 外国株式 投資信託 FX 債券 金・プラチナ 先物オプション取引 CFD　など
最低取引株数	100株
取引手数料	0円～（1日の約定代金が100万円以内の場合）
スマホアプリ	あり
公式サイト	楽天証券公式サイト

楽天証券はSBI証券とともに国内最大手のネット証券で、国内株式・外国株式・投資信託など多数の金融商品を扱う総合的な証券会社です。

手数料の安さはSBI証券とほぼ同じ程度で、こちらでも低コストな取引ができます。

SBI証券との大きな違いは単元未満株を扱っていないことと外国株式の幅がSBIより狭いことです。

その分、バイナリーオプション取引などを取り扱っているので自分のやりたり取引がしやすい証券会社を選んだほうがよいでしょう。

楽天証券の取扱商品や取引ルールについて知りたい方は、楽天証券の公式サイトをご参照ください。

LINE証券

名称	LINE証券
取扱銘柄	国内株式 投資信託 FX CFD
最低取引株数	1株
取引手数料	55円～
スマホアプリ	あり
公式サイト	LINE証券の公式サイト

LINE証券はメッセージアプリLINEの関連企業が運営している証券会社です。

スマートフォンで取引しやすいのが最大の特徴です。

LINEアプリと連動しているため速報性に優れ、自宅外でも相場の変化に対応しやすいというメリットがあります。

手数料の安さや単元未満株の取り扱いがあり、LINEポイントを投資に使えるのもメリットといえるでしょう。

LINE証券の取引ルール・手数料やスマホアプリの機能について知りたい方は、LINE証券の公式サイトをご確認ください。

株用語まとめ

今回は基礎編から上級編までの株式用語についてまとめました。

株式用語は非常に多岐にわたりますが、今回取り上げた「基本的な株式用語」は実際にトレードするときに知っておくべきものに絞っています。

実際に銘柄を選ぶときは「知っておきたい株式用語」のIPOやPER・PBR、流動性リスクをはじめとする各種リスクの把握が必要です。

これらの知識は一朝一夕に身につくものではありませんので、実際にトレードしながら不明点を調べて理解するとよいでしょう。

SBI証券では株式投資の初心者でも投資に取り組みやすい単元未満株の仕組みを導入しています。

本来、トヨタ自動車の株式を購入するには100株まとめて買わなければならず、2022年11月初旬の段階で200,000円必要です。

しかし、SBI証券で導入している「S株（単元未満株）」を利用すると1株=2,000円から入手できます。

「S株」の仕組みや手数料、SBI証券の取引ルールなどについて知りたい方は、SBI証券の公式サイトをご参照ください。