仮想通貨とは、インターネット上で流通している「財産的価値」で、手数料の支払いや商品の決済時にも利用ができます。
物理的に所有することができないためイメージしづらいことが難点ではありますが、仮想通貨の市場価値は日に日に大きくなっており、みなさんの生活にも非常に身近なものとなっています。
今回は、仮想通貨の中でもっとも知名度の高いであろう銘柄「ビットコイン」の将来性について解説していきます。
- ビットコインは、サトシ・ナカモト氏によって2009年に公開された「初めての仮想通貨」
- ブロックチェーン技術を採用することで強固なセキュリティ体制を構築
- 特定の管理者を持たない「非中央集権型」で、内部不正のリスクが低い
- エルサルバドルで法定通貨として採用されるなど、「通貨」としての価値も魅力
- 2024年にマイニング報酬が半減する「半減期」を迎える
- 世界中でビットコインの将来性が期待されており、今後の価格動向に注目
ビットコインは流通量が多い「メジャー通貨」であるため、国内にあるほぼすべての仮想通貨取引所で取引することができます。
取扱銘柄数や手数料といったさまざまな要素を比較して好みの仮想通貨取引所を選択したうえで、ぜひビットコインへの投資を検討してみてください。
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【2023年】ビットコイン（BTC）の現在の価格動向
まずは、ビットコインの現在の価格動向について紹介します。
こちらは、2022年からのビットコインの価格変動を表したチャートです。
| 名称 | Bitcoin |
| シンボル | BTC |
| 現在の価格（2023年5月現在） | ¥3,730,421.76 |
| 時価総額（2023年5月現在） | ¥72,189,107,580,851 |
| 時価総額ランキング（2023年5月現在） | 1位 |
| 詳細 | 公式サイト |
ビットコインは、2020年の好調を維持しながら2021年に突入。
その後4月までは過去最高額を更新し続ける勢いでしたが、5月に反転急落。
2021年11月には700万円台を記録していたビットコインの価格は、2022年に入って一時230万円台まで落ち込んでしまいました。
また、2022年5月に起きたUSTというステーブルコイン暴落の件も仮想通貨全体での冷え込みに繋がっています。
さらに、米国のインフレによる景気後退が考えられる中でのFOMCの利上げ発表の予想による米国株の大幅下落に伴い、価格を大きく下げ続けています。
また、2022年11月にはバイナンスがFTXのトークンであるFTTの大量売却を公表したことが仮想通貨全体での下落に繋がりました。
世界的な金融不安でも上昇を見せる
2023年3月からは、米シリコンバレー銀行の破綻やクレディスイスの経営不振など悪いニュースが続いています。
しかし、金融不安の中ビットコインは大きく上昇を見せています。
従来、ビットコインのような仮想通貨は世界経済の回復とともに上昇するリスクオンの銘柄と言われていましたが、直近相場では資産の異動先となるリスクオフ通貨になりつつある状況です。
米国を中心として利上げによる経済後退が懸念されていますが、仮想通貨市場には明るいニュースとなる可能性も考えられるでしょう。
2023年4月には、2022年6月ぶりの400万円台復帰となり、今後も2021年に付けた最高値の700万円台までの上昇が期待されています。
ビットコインのこれまでの価格動向
ここではビットコインのこれまでの価格動向について解説していきます。
こちらは、ビットコインの2011年末から現在までの価格変動を表したチャート図です。
過去起きた出来事と価格変動について見ていきましょう。
上場～2014年までの値動き
ビットコインは、2008年に開発され2009年に初取引を迎えました。
その後、2011年に暗号資産（仮想通貨）取引所Bittrexにて上場されています。
上場直後は特に目立った動きもありませんでしたが、2013年～2014年にかけて一時的な高騰を迎えました。
2013年の3月にキプロス危機があり、同時にビットコインの価格が上昇するビットコインバブルが発生しています。
2013年1月は約20ドル付近で推移していましたが、2014年には1000ドルを超える高値更新をして大きな話題となりました。
2014年～2016年の値動き
2014年に高値を付けたビットコインですが、その後は大きな上昇もなく停滞しました。
マウントゴックスのハッキング
中国でのビットコイン規制
上記の要因でビットコインのバブルは一時的に終わりを迎え、特に大きな値動きには至っていません。
2014年後半にかけて急落し、150ドル付近から400ドルの間で行き来しています。
ボラティリティの高さから価格変動自体は大きかったものの、目立ったトレンドを形成することはありませんでした。
2016年～2018年までの値動き
安値圏で低迷が続いていたビットコインですが、2017年よりまた上昇を見せ始めます。
2017年は日本での仮想通貨取引が活発した年です。
2017年12月にはアメリカのCBOEでビットコイン先物の取引が開始され、投資家の参入も増えるようになりました。
2018年1月には日本円で200万円台を記録する高値更新をしたことで、日本でもビットコインの知名度や億単位の利益を上げた億り人と言う言葉も浸透しています。
しかし、高値を更新してからはFacebookなどのSNSで仮想通貨広告が禁止されたことや、中国での規制強化に伴い下落しました。
2018年～2020年までの値動き
2018年にふたたびバブルを迎えると、その後は急落して再度安値圏での停滞が続きました。
2万ドルほどあった価格も、2018年の後半には3000ドル付近まで下落をしています。
2020年にかけては徐々に買いが入り上昇傾向の相場となりましたが、目立った買い材料が見られなかったことで、前回の高値にも届かず1万ドル台で推移しました。
さらに、2020年3月は新型コロナウィルスが世界中で蔓延した影響を受け、一時的に半値以下である5000ドル台まで価格を下げています。
2020年～2021年までの値動き
2020年のコロナショックで一時的な下落を見せた後は、徐々に上昇傾向で推移します。
2020年は後半から緩やかに上昇を見せ、年末には最高値へ挑戦する形で終値を迎えました。
そして、2021年に入ると再度仮想通貨バブルが起こり、4月には6万ドルを更新します。
その後一時的に下落しながらも、2021年11月に再度高値を更新して日本円にして700万円台を記録しました。
2021年の始めにIMF(国際通貨基金)が仮想通貨の報告書を始めて提出したことや、世界的金融不安で法定通貨の不安が高まったことによる上昇と考えられています。
2021年～2023年現在までの値動き
2022年に突入してからは、仮想通貨全体での下落に連動して2023年5月現在は300万円後半を推移しています。
米金利上昇による金融市場の混乱や、USTディペッグ騒動、FTXの破綻騒動などが影響しており、仮想通貨全体での冷え込みが続いています。
一時的に反発の予兆は見せていますが、まだ目立って大きな動きはありません。
現時点では米ドルの利上げ継続によって、まだ仮想通貨市場の停滞が続くのではないかという見方が多いです。
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【2023年】ビットコインの今後の予想・見通し
続いて、ビットコインの今後の予想や見通しについて発言している専門家や投資家のコメントについて紹介していきます。
「2022年」と「2023年以降」と、発言している時期を分けてまとめています。
2023年の見通し
2021年も価格変動の大きかったビットコインですが、2022年は不安要素はありつつも強気相場の見解を示す専門家がほとんどです。
アメリカの暗号資産投資会社「ビットワイズ」の最高投資責任者であるマット・ホーガン氏は、2021年に実施されたインタビューの中で「2021年末には難しいが、2022年末にビットコインの価格は10万ドルを突破する可能性がある」と述べていました。
アメリカに拠点を置く仮想通貨取引所「クラーケン」のCEOパウエル氏も、12月におこなわれたブルームバーグ社の取材にて「ビットコインの価格は2021年内に4万ドルまで下落するおそれがあるものの、長期スパンで分析するとビットコインは一貫して上昇基調にある」とコメント。
2022年後半には上昇すると期待されていたビットコインですが、2022年は仮想通貨市場全体での不振が続き予想に反して下落トレンドを形成しました。
今回の仮想通貨市場での不調は予期せぬものでしたが、2023年には高い将来性が見込まれていると言えるでしょう。
2023年以降の予想・見通し
2023年以降のビットコインの長期予想についても、前向きな見通しを立てている専門家が多いです。
アメリカの大手仮想通貨ヘッジファンド「パンテラ・キャピタル」CEOのダン・モアヘッドは、ForbesJapanの記事中で「ここ数年間のビットコインの利用者数と価格の推移を調査したところ、10年以内にビットコインの価格は70万ドルを突破する」とコメントを出しました。
2023年4月時点でビットコインの価格はおよそ28,400ドルなので、10年間で「約15倍」その価値が上昇するということですね。
アメリカに拠点を置く仮想通貨取引所「クラーケン」のCEOパウエル氏も、12月におこなわれたブルームバーグ社の取材にて、ビットコインの価格は今後10年間で100万ドル（約1億700万円）に達する可能性があると述べています。
いずれにしても、ビットコインの価格に関しては上り基調で考えている方が多いようです。
しかし、2022年のロシア・ウクライナ情勢の悪化や米金利上昇に伴う金融市場の混乱は予期せぬものであったことから、短期的には悲観的に分析している専門家も増えてきています。
ビットコインの今後の価格予想
ここでは、具体的な金額を提示しながら、ビットコインの将来性について迫っていきます。
今回は海外の大手価格予想サイト「CoinPriceForecast」と「Digitalcoin」の価格予想を参考にしていますが、いずれのサイトでもビットコインの相場は上昇していく予想が立てられています。
また、大手銀行や著名投資家の価格予想も参考に見ていきましょう。
米価格予想サイト「CoinPriceForecast」によるビットコインの価格予想
まずは、「AI」や「機械学習」といった最新技術を用いた市場分析に定評があるサイト「CoinPriceForecast」の価格予想について。
2023年から2025年末までのビットコインの価格予想はこちら。
- 2023年末：45,602ドル
- 2024年末：54,188ドル
- 2025年末：60,207ドル
このサイトでは、年を追う毎にビットコインは価格を上昇させていくと分析。
しかし、2024年ごろから下落して、2025年には現在の水準と変わらない価格になると予想しています。
米価格予想サイト「Digitalcoin」によるビットコインの価格予想
続いて、RSIやMACDなどの指標を使った多角的な市場分析に強い「Digitalcoin」の価格予想について紹介していきます。
具体的な金額は以下の表をご覧ください。
- 2023年末：45,848.31ドル
- 2024年末：63,149.43ドル
- 2025年末：81,690.62ドル
こちらのサイトは、CoinPriceForecastのものと比較すると大きな推移をすると分析。(2022年前半のデータ)
2025年末までにビットコインの価格が10万ドルを突破することはないと予想しています。
ただし、かなり強気の予想であることには変わらず、現在価格まで4倍ほど上昇するとの見込みです。
Bloomberg IntelligenceのJamie Douglas Coutts氏による価格予想
Bloomberg IntelligenceのJamie Douglas Coutts氏は、ビットコインの価格予想を以下のように示しています。
ビットコインの価格動向が過去のサイクルに似ており、半減期の12～18ヶ月前に底値を付ける傾向があると指摘。現在のビットコイン価格には、2024年の半減期の影響が約50%程度織り込まれているとして、2024年4月までに687万円（50,000ドル）に達すると予測した。
引用：Coinpost
2024年の半減期までに下落があるとしながらも、それまでには価格上昇を見せるとの楽観的予想です。
2023年5月時点では400万円付近を推移しているので、約2倍近い上昇をすると示しています。
投資家ティム・ドレイパー氏による価格予想
ビットコインの強気派の投資家であるティム・ドレイパー氏は、ビットコインの価格を次のように示しています。
まだ25万ドルには達していないが、ハルベニング（半減期）の前までにはそうなるはずだ。
引用元：ForbesJapan
現在価格が2万6000ドルほどなので、かなり強気の予想です。
半減期の2024年までに10倍近い上昇を見せると発表しており、強気な見解を続けています。
投資家のマーク・モビアス氏による価格予想
カリフォルニア州に拠点を置く運用会社フランクリン・テンプルトン・インベストメンツの著名投資家であるマーク・モビアス氏は、2023年直近の価格を以下のように予想しています。
ビットコイン価格は今年1万ドルまで下落する見通しだ。
引用元：2023年、ビットコイン／暗号通貨市場の行方。モビアス氏ら識者の予測は？
極端に悲観的な予想となっており、アメリカの金融引き締めが起因するとの考えです。
金利の上昇が仮想通貨市場の熱を下げると、2023年の見通しを立てています。
著名トレーダーTone Vays氏による価格予想
JPモルガンの元アナリストで、現在は仮想通貨アナリスト・著名トレーダーであるTone Vaysは、2023年3月に以下のようなビットコインの価格予想を立てています。
ビットコイン（BTC）の価格は2025年に300,000ドル（約4,000万円）まで上昇する可能性がある
引用元：ビットタイムズ
半減期までには約400万円台の推移ですが、その後は徐々に上昇思考が高まると強気の見方です。
スタンダードチャータード銀による価格予測
金融大手スタンダードチャータード銀行は、2024年までのビットコインを以下のように予測しています。
ビットコインは24年末に10万ドルまで上昇しうる
引用元：Coinpost
市場占有率の上昇やマイナー利益の上昇、米利上げの打ち止めなどが要因になるとの見解で強気の予想です。
ネガティブ要素となりやすい各国での規制も、投資家の関心やボラティリティに良い影響を与える可能性があると指摘しています。
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ビットコインの将来性
ビットコインは世界でもっとも知名度の高い仮想通貨ですが、「仮想通貨としての特徴はあまり知らない」という方も多いはず。
この項では、ビットコインの特徴を紹介しつつ、今後の市場拡大に向けたポイントをまとめています。
- 世界で「最初」の仮想通貨
- 時価総額ランキングでは常にトップ
- 特定の管理者を持たない「非中央集権型」
- P2P（ピアツーピア）方式を採用し、常時取引が可能
- ブロックチェーン技術を活用した強固なセキュリティ
世界で「最初」の仮想通貨
ビットコインは、世界で「最初」の仮想通貨として知られています。
時は遡ること2008年10月。
「サトシ・ナカモト」と名乗る人物が、インターネット上で「ビットコイン：ピアツーピア電子キャッシュシステム」という論文を発表。
この論文の内容に賛同した数名の専門家によってビットコインは開発が進められ、2009年の1月に運用がスタートします。
さらに、2010年5月にはすでにビットコインによる決済サービスが開始。
今でこそ仮想通貨による決済サービスは身近なものとなっていますが、10年以上も前から実用段階にあったとは驚きです。
時価総額ランキングでは常にトップ
ビットコインは、この世ではじめて発行された仮想通貨として有名ですが、同時に時価総額ランキングで1位である仮想通貨でもあります。
2023年4月時点でビットコインの時価総額はおよそ730兆。
2位であるイーサリアムの時価総額は330兆なので、その差はだいたい2.5倍。
これだけの差がある限りは、ビットコインを保有する投資家は減らないと考えて良いでしょう。
特定の管理者を持たない「非中央集権型」
ビットコインは、運営の主体となる企業が存在しない「非中央集権型」のプロジェクトとして知られています。
「運営主体がいないとそもそもプロジェクトとして成立しないのでは…？」と感じる方も多いかと思いますが、そんなことはありません。
非中央集権型プロジェクトは、意思決定権が多数のユーザーに「分散」されており、投票などの手続きをとることによって全員で方向性を決定する、極めて「民主的」なプロジェクトです。
意思決定者が多いことから開発スピードが遅くなってしまう点や議論がまとまりにくい点がデメリットとして挙げられていますが、
その一方で、内部者による不正リスクが低い・運営主体が破産してプロジェクトが終了してしまうリスクが無いといったメリットが存在するため、仮想通貨界ではビットコイン以外にも「非中央集権型」のプロジェクトを採用する銘柄が多く存在しています。
P2P（ピアツーピア）方式を採用し、常時取引が可能
ビットコインは、P2P（ピアツーピア）方式を採用しているため常時仮想通貨の取引が可能です。
中央サーバーを用意せず、個人のサーバー間で通信をおこなうネットワーク方式のこと。
以前はファイル共有ソフトなどで多く採用されていました。
P2P方式を使った場合データの整合性にやや不安が生じてしまいますが、後述する「ブロックチェーン技術」と併用することで、ビットコインはそのデメリットを補完しています。
中央サーバーを経由する必要がなくなることから、P2P方式を採用することで、常時かつ低コストでビットコインを取引することができます。
ブロックチェーン技術を活用した強固なセキュリティ
ビットコインは、開発時の基盤に「ブロックチェーン」と呼ばれる技術を利用することで強固なセキュリティ体制を構築しています。
インターネット上でおこなうさまざまな取引の履歴（＝ブロック）を鎖状に連結したもの。
作成されたブロックチェーンはユーザー全員が共有で管理（監視）することで、不正行為を未然に防止。
イーサリアムやビットコインをはじめ、ほとんどの仮想通貨はブロックチェーンを用いて開発が進められており、高度なセキュリティ体制を維持しています。
物理的な所有ができない仮想通貨は不正行為への対策を万全にしておく必要があり、そういった意味でもブロックチェーン技術の使用は不可欠であったと考えられます。
これらの要因から、ビットコインは今後も将来性が期待されている通貨です。
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ビットコイン取引におすすめな国内取引所
ここで、ビットコイン取引におすすめな国内取引所を紹介します。
DMM Bitcoin
| 名称 | DMMビットコイン |
| 暗号資産数 | 現物取引：20種類 レバレッジ取引：26種類 |
| 最低取引金額 | 0.0001BTC |
| 売買手数料 | 無料 ※BitMatch手数料を除く |
| 入金手数料 | 無料 |
| 出金手数料 | 無料 |
| 提供サービス | 販売所 レバレッジ取引 |
| レバレッジ倍率 | 2倍 |
| 公式サイト | DMMビットコイン公式サイト |
| 関連記事 | DMMビットコインの評判 |
DMM Bitcoinは動画配信サービスの他に株式やFXなど様々なサービスを展開しているDMMグループに所属する暗号資産取引所です。
DMM Bitcoinのメリットはレバレッジ取引ができる仮想通貨が多いことや売買手数料・入出金手数料が無料であることです。
レバレッジ取引をうまく利用すると手持ち資金よりも金額が大きい取引ができます。
ビットコインを取引するうえで、手数料を安く抑えたい方やレバレッジ取引を行いたいという方は、DMM Bitcoinの公式サイトをご覧ください。
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BITPOINT
| 取引所名称 | BITPoint(ビットポイント) |
| 取り扱い通貨数 | 18種類 |
| 取引手数料 ※BTCを入手した場合 | 取引所の手数料：無料 販売所はスプレッドがかかる |
| 入出金手数料 | 銀行振込：無料 （※銀行手数料はお客様負担） 即時入金：無料出金手数料：330円 |
| レバレッジ倍率 | レバレッジ取引は停止中 ※2023年現在 |
| 公式サイト | BITPOINT公式サイト |
| 関連記事 | BITPOINTの評判 |
BITPoint(ビットポイント)は、2016年日本国内でサービスを開始した国内仮想通貨取引所です。
BITPOINTの取り扱い銘柄は18銘柄ですが、マイナーなコインもいち早く取り扱う傾向にあるので、ビットコインのようなメジャー通貨はもちろん、今後上昇が期待できる知名度の低い通貨も入手できます。
また、2022年には、ADAで最大年利5.3%のステーキングサービスを開始しており大きな注目を集めています。
現在は新規アカウント作成で最大3500円相当のGXEが貰えるキャンペーンも実施しているので、ぜひこの機会にBITPOINT公式サイトをチェックしてみてください。
BitTrade(旧Huobi Japan)
| 運営会社 | フォビジャパン株式会社(Huobi Japan Inc.) |
| 設立年月 | 2016年9月 |
| 登録番号 | 関東財務局長 第00007号（暗号資産交換業者） 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3295号 |
| 取り扱い仮想通貨 | 全30銘柄 |
| 詳細 | BitTrade(Huobi Japan)公式サイト |
| 関連記事 | Huobi Japan評判 |
BitTrade(Huobi Japan)は、Huobi Globalの日本法人です。
世界170ヶ国以上で数千万人が利用している仮想通貨取引所です。
簡単にアカウント作成が行えて、取引所では仮想通貨を2円から買うことができます。
国内取引所で取り扱い銘柄ペア数はNo.1で全30銘柄と豊富です。
ぜひこの機会に、BitTrade(Huobi Japan)公式サイトをチェックしてみてください。
LINE BITMAX
| 名称 | LINE BITMAX |
| 暗号資産数 | 7種類 |
| 最低取引金額 | 1円相当額 |
| 売買手数料 | 無料 |
| 入金手数料 | 無料 |
| 出金手数料 | LINE Pay：110円（税込） 銀行口座：400円（税込） |
| 提供サービス | 販売所 暗号資産貸出サービス NFTマーケットβ |
| レンディング | 最大利率8%（業界最高水準） |
| 独自仮想通貨 | リンク（LN） |
| レバレッジ取引 | 最大2倍（売りのみ） |
| 公式サイト | LINE BITMAX公式サイト |
| 関連記事 | LINE BITMAXの評判 |
LINE BITMAXはLINEの関連企業であるLINE Xenesis株式会社が運営する仮想通貨取引所です。
LINEアプリから、手軽に仮想通貨の取引ができます。
通貨数は7種類と少ないですが、ビットコインのようなメジャー通貨は一通り扱っており、スマホの簡単操作で仮想通貨の入手が可能です。
レンディングサービスの倍率が高くお得に利用できますので、興味がある方はLINE BITMAXの公式サイトを確認してみてください。
また、これ以外の仮想通貨取引所も気になる方はぜひ仮想通貨取引所おすすめランキングの記事を確認して見て下さい。
ビットコインの価格が上がる要因
2009年に誕生したビットコインは、紆余曲折はありながらも順調にその価格を上昇させています。
仮想通貨の時価総額ランキングでも常にトップを独走していたビットコインですが、この流れはいったいいつまで続くのでしょうか。
ここでは、ビットコインの価格が上がる要因について紹介していきます。
- 決済手段としての普及
- 大企業の参入
- ビットコインの抱える「スケーラビリティ問題」
- 2024年の「半減期」
決済手段としての普及
仮想通貨が発行される「目的」は銘柄によってさまざまですが、ビットコインの場合は「決済サービスとしての普及」も1つの目的とされています。
ローンチ直後は投資家による売買がほとんどだったビットコインは、今ではさまざまな商取引の決済手段として利用されています。
日本国内だと、家電量販店大手の「ビックカメラ」が2017年にはじめてビットコインを決済手段として導入したとニュースになっていますね。
世界に目を向けてみると、中米の小国エルサルバドルがビットコインを「法定通貨」に採用しました。
また、2022年5月からは中央アフリカ共和国がビットコインを法定通貨に採用する方針を掲げており、世界的に注目を集めています。
世界各国で、ビットコインは通貨としての地位を確立しつつあると言えるでしょう。
ただし、現在は仮想通貨市場全体での下落が目立っているため、各国で規制の動きも強まっている現状です。
法定通貨としての実績
ビットコインは、法定通貨としての実績が期待されています。
2021年9月には、世界で初めてエルサルバドルが法定通貨にビットコインを採用したことが話題になりました。
エルサルバドルの国民の多くは銀行口座を持っていないため、仮想通貨であるビットコインが採用された形です。
しかし、価格変動の大きいビットコインは経済低迷の続くエルサルバドル国民の混乱を招きかねないとIMFが警告を出しています。
また、2022年4月には中央アフリカがビットコインを法定通貨に採用すると発表されました。(世界で2例目)
両国ともにまだ実績は少ないため、今後法定通貨としての採用が世界的に認められるようであれば、ビットコイン価格の上昇も期待できるでしょう。
ビットコインの抱える「スケーラビリティ問題」
ビットコインは、ユーザー数の増加によってネットワークが混雑してしまう「スケーラビリティ問題」を抱えています。
この問題を放置しておくと、取引速度の遅延や手数料の高騰などさまざまなトラブルが発生してしまうため、当銘柄では解決に向けてさまざまな対策が講じられています。
直近で実施されたのは、2021年12月に完了した大型アップデート「Taproot(タップルート)」。
現在は実装直後というのもあって目に見えた効果ははっきりしていませんが、この問題に対するアップデートは価格を左右する要素となっています。
今後もアップデートにより課題解決が見えれば、広くビットコインが普及していくものと考えられています。
2024年の「半減期」
ビットコインは2024年にマイニング報酬が半分に減額する、いわゆる「半減期」を迎える予定です。
マイニング報酬が半分になってしまい、ビットコイン価格にも影響を与えると言われています。
ビットコインの価格が下がる要因
続いて、ビットコインの価格が下がる要因を解説します。
- 仮想通貨の規制強化
- 世界経済の悪化によるリスク資産の低迷
- 大手取引所の破綻や経営悪化
- アルトコインの台頭
- 著名人の発言
各国の仮想通貨規制状況
ビットコインは、仮想通貨の代表的な銘柄です。
そのため、仮想通貨に対するポジティブ・ネガティブニュースにはすぐ価格へ反応する傾向にあります。
仮想通貨のニュースで最も警戒すべきは、各国の規制状況であると言えるでしょう。
現に、中国ではいち早く仮想通貨の全面規制が実施されています。
人口の多い経済大国での規制は、ビットコインを含む多くの仮想通貨の価格に影響を与えます。
また、2022年にはステーブルコインのディペッグ騒動が問題となりましたが、ビットコインを含む仮想通貨全体での暴落を招きました。
結果、各国で仮想通貨に対する懸念が強くなり、規制を進める議論が続いています。
仮想通貨はまだ新しい分野で、各国での足並みもそろっていない状況なので、今後の動向に注目と言えるでしょう。
世界経済の悪化によるリスク資産の低迷
ビットコインのような仮想通貨は、世界経済の悪化に影響を与えやすいです。
2023年現在、過度なインフレにより主要国での利上げが続いていますが、アメリカを中心とした相次ぐ銀行の破綻などが大きな経済懸念を招いています。
ビットコインはこれまで、経済の不安が加速したタイミングで下落、経済好転の楽観的相場で上昇をしてきました。
リスク資産として認識されるようになったため、今後世界経済の行方に左右されることは間違いないと言えるでしょう。
アメリカを含む主要国では、2023年現在も継続して利上げを進める方針ですが、もしも世界的な経済悪化を招くようであれば、ビットコインから資産を移し替える流れが加速する可能性もあります。
大手取引所の破綻や経営悪化
ビットコインの今後は、大手取引所の破綻や経営悪化に左右される可能性もあります。
世界には様々な取引所が作られてきましたが、同じように破綻する会社も増えています。
2022年には、世界的大手のFTXが破綻したことが大きな話題となりましたが、その影響でビットコインを含む仮想通貨の価格も大幅に減少しました。
現在は、仮想通貨市場の過熱が2021年より下がっているということで、取引所の新規口座開設者や取引量は減少していると考えられます。
FTXのように、既にある取引所が急に破綻するという報道があれば、リスク回避からビットコイン価格の下落を招く可能性もあるので注意です。
アルトコインの台頭
仮想通貨市場で継続して時価総額ランキング1位を走るビットコインですが、世界で初めての仮想通貨であるということがその要因です。
イーサリアムやリップルが最初に作られた通貨であれば、時価総額1位はビットコインでなかったと考えられています。
ビットコインは知名度・人気ともに高い通貨ですが、現在は続々と新しい通貨も誕生しています。
その多くがゲーム内での使用や送金手段などの目的を持って作られた通貨です。
社会の変化と共に問題点を解決する通貨が誕生しており、生活に欠かせない通貨となっているアルトコインもあるくらいです。
仮に仮想通貨の盛り上がりがあっても、アルトコイン人気が上昇しビットコインの人気が低迷すれば、ビットコイン自体の価格上昇には期待ができないでしょう。
著名人の発言
ビットコインのような仮想通貨は、著名人の発言に左右されることがあります。
時価総額で10位以内をキープするドージコインという通貨は、イーロンマスク氏のTwitterでの発言などに左右され、度々急騰・急落を繰り返している通貨です。
ビットコインもまた、今後影響力のある著名人や機関投資家がネガティブな発言をするようであれば、一気に売りが入り暴落を招く可能性もあるでしょう。
DMM Bitcoinではビットコインを含む豊富な通貨のレバレッジ取引ができます。
レバレッジ取引であれば売りから入ることもできるので、下落局面でも利益を出すことが可能です。
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ビットコインに関するよくある質問
- ビットコインはいつ買うのが良い？
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ビットコインは価格が暴落したときやビットコインに関してよいニュースが発表されたときを狙って投資するのが良いと言われています。
仮想通貨自体、ボラティリティが大きく、底値の見極めは難しいですが、専門家の発言や最新ニュースに留意しながらタイミングを見極めると良いでしょう。
- ビットコインの次の半減期はいつ？
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ビットコインの次の半減期は2024年春頃と予想されています。
過去の価格変動を見てみると半減期後は価格が上昇する可能性が高いので、最新情報に注意しつつ投資のタイミングを見極めましょう。
ビットコインの今後のまとめ
今回は、もっとも知名度の高い仮想通貨「ビットコイン」の将来性について解説しました。
- ビットコインは、サトシ・ナカモト氏によって2009年に公開された「初めての仮想通貨」
- ブロックチェーン技術を採用することで強固なセキュリティ体制を構築
- 特定の管理者を持たない「非中央集権型」で、内部不正のリスクが低い
- エルサルバドルで法定通貨として採用されるなど、「通貨」としての価値も魅力
- 2024年にマイニング報酬が半減する「半減期」を迎える
このように、ビットコインは法定通貨とは違ったさまざまな特徴があります。
ビットコインは流通量が多い「メジャー通貨」であるため、国内にあるほぼすべての仮想通貨取引所で取引することができます。
中でも、国内大手仮想通貨取引所のDMM Bitcoinが便利ですので、興味を持った方はぜひこの機会にDMM Bitcoinの公式サイトを確認してみてください。
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