ビットコイン(BTC)・仮想通貨の今後の見通しは？価格予想・将来性を徹底解説！

仮想通貨とは、インターネット上で流通している「財産的価値」で、手数料の支払いや商品の決済時にも利用ができます。

物理的に所有することができないためイメージしづらいことが難点ではありますが、仮想通貨の市場価値は日に日に大きくなっており、みなさんの生活にも非常に身近なものとなっています。

今回は、仮想通貨の中でもっとも知名度の高いであろう銘柄「ビットコイン」の将来性について解説していきます。

ビットコインは流通量が多い「メジャー通貨」であるため、国内にあるほぼすべての仮想通貨取引所で取引することができます。

取扱銘柄数や手数料といったさまざまな要素を比較して好みの仮想通貨取引所を選択したうえで、ぜひビットコインへの投資を検討してみてください。

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【2023年】ビットコイン（BTC）の現在の価格動向

まずは、ビットコインの現在の価格動向について紹介します。

こちらは、2022年からのビットコインの価格変動を表したチャートです。

名称	Bitcoin
シンボル	BTC
現在の価格（2023年1月現在）	¥2,940,268.80
時価総額（2023年1月現在）	¥56,658,684,434,431
時価総額ランキング（2023年1月現在）	1位
詳細	公式サイト

ビットコインは、2020年の好調を維持しながら2021年に突入。

その後4月までは過去最高額を更新し続ける勢いでしたが、5月に反転急落。

2021年11月には700万円台を記録していたビットコインの価格は、2022年に入って一時230万円台まで落ち込んでしまいました。

また、2022年5月に起きたUSTというステーブルコイン暴落の件も仮想通貨全体での冷え込みに繋がっています。

さらに、米国のインフレによる景気後退が考えられる中でのFOMCの利上げ発表の予想による米国株の大幅下落に伴い、価格を大きく下げ続けています。

また、2022年11月にはバイナンスがFTXのトークンであるFTTの大量売却を公表したことが仮想通貨全体での下落に繋がりました。

FTXのニュースは大量売却のみにとどまらず、11月11日にはFTXが破産申請をしたことで仮想通貨業界にも激震が走りました。

2022年は仮想通貨市場全体で下落しましたが、2023年に入ってからドル高が落ち着きを見せ始めており、徐々に反発をしてきています。(参考：ドル円続落 ビットコイン2,000ドル復帰)

ビットコインのこれまでの価格動向

ここではビットコインのこれまでの価格動向について解説していきます。

こちらは、ビットコインの2011年末から現在までの価格変動を表したチャート図です。

ビットコインをはじめとする「仮想通貨」が多くの方の耳に入ったのはおそらく2017年~2018年頃。

そのあたりからビットコインの価格がじんわりと上昇していることがわかりますね。

その後「冬の時代」を経験したビットコインが復活を果たすのは2020年末。

それまでは20,000ドルが最高額だったビットコインは、たった半年あまりでおよそ3倍の60,000ドルを記録。

これは、新型コロナウイルスの影響で、ビットコインを「インフレヘッジ」の手段として活用し始めたことや、アメリカでビットコインのETFが承認を受けたことが理由ではないかと考えられています。

2022年に突入してからは、仮想通貨全体での下落に連動して2023年1月現在は260万円付近を推移しています。

米金利上昇による金融市場の混乱や、USTディペッグ騒動、バイナンスによるFTTの破綻騒動などが影響しており、仮想通貨全体での冷え込みが続いています。

一時的に反発の予兆は見せていますが、まだ目立って大きな動きはありません。

現時点では米ドルの利上げ継続によって、まだ仮想通貨市場の停滞が続くのではないかという見方が多いです。

【2023年】ビットコインの今後の予想・見通し

続いて、ビットコインの今後の予想や見通しについて発言している専門家や投資家のコメントについて紹介していきます。

「2022年」と「2023年以降」と、発言している時期を分けてまとめています。

2023年の見通し

2021年も価格変動の大きかったビットコインですが、2022年は不安要素はありつつも強気相場の見解を示す専門家がほとんどです。

アメリカの暗号資産投資会社「ビットワイズ」の最高投資責任者であるマット・ホーガン氏は、2021年に実施されたインタビューの中で「2021年末には難しいが、2022年末にビットコインの価格は10万ドルを突破する可能性がある」と述べていました。

アメリカに拠点を置く仮想通貨取引所「クラーケン」のCEOパウエル氏も、12月におこなわれたブルームバーグ社の取材にて「ビットコインの価格は2021年内に4万ドルまで下落するおそれがあるものの、長期スパンで分析するとビットコインは一貫して上昇基調にある」とコメント。

2022年後半には上昇すると期待されていたビットコインですが、2022年は仮想通貨市場全体での不振が続き予想に反して下落トレンドを形成しました。

今回の仮想通貨市場での不調は予期せぬものでしたが、2023年には高い将来性が見込まれていると言えるでしょう。

2023年以降の予想・見通し

2023年以降のビットコインの長期予想についても、前向きな見通しを立てている専門家が多いです。

アメリカの大手仮想通貨ヘッジファンド「パンテラ・キャピタル」CEOのダン・モアヘッドは、ForbesJapanの記事中で「ここ数年間のビットコインの利用者数と価格の推移を調査したところ、10年以内にビットコインの価格は70万ドルを突破する」とコメントを出しました。

2023年1月時点でビットコインの価格はおよそ17,000ドルなので、10年間で「約15倍」その価値が上昇するということですね。

アメリカに拠点を置く仮想通貨取引所「クラーケン」のCEOパウエル氏も、12月におこなわれたブルームバーグ社の取材にて、ビットコインの価格は今後10年間で100万ドル（約1億700万円）に達する可能性があると述べています。

いずれにしても、ビットコインの価格に関しては上り基調で考えている方が多いようです。

しかし、2022年のロシア・ウクライナ情勢の悪化や米金利上昇に伴う金融市場の混乱は予期せぬものであったことから、短期的には悲観的に分析している専門家も増えてきています。

ビットコインの今後の価格予想

ここでは、具体的な金額を提示しながら、ビットコインの将来性について迫っていきます。

今回は海外の大手価格予想サイト「CoinPriceForecast」と「Digitalcoin」の価格予想を参考にしていますが、いずれのサイトでもビットコインの相場は上昇していく予想が立てられています。

米価格予想サイト「CoinPriceForecast」によるビットコインの価格予想

まずは、「AI」や「機械学習」といった最新技術を用いた市場分析に定評があるサイト「CoinPriceForecast」の価格予想について。

2023年から2025年末までのビットコインの価格予想はこちら。

このサイトでは、年を追う毎にビットコインは価格を上昇させていくと分析。

しかし、2024年ごろから下落して、2025年には現在の水準と変わらない価格になると予想しています。

米価格予想サイト「Digitalcoin」によるビットコインの価格予想

続いて、RSIやMACDなどの指標を使った多角的な市場分析に強い「Digitalcoin」の価格予想について紹介していきます。

具体的な金額は以下の表をご覧ください。

こちらのサイトは、CoinPriceForecastのものと比較すると大きな推移をすると分析。(2022年前半のデータ)

2025年末までにビットコインの価格が10万ドルを突破することはないと予想しています。

ただし、かなり強気の予想であることには変わらず、現在価格まで4倍ほど上昇するとの見込みです。

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ビットコインの将来性

ビットコインは世界でもっとも知名度の高い仮想通貨ですが、「仮想通貨としての特徴はあまり知らない」という方も多いはず。

この項では、ビットコインの特徴を紹介しつつ、今後の市場拡大に向けたポイントをまとめています。

世界で「最初」の仮想通貨

ビットコインは、世界で「最初」の仮想通貨として知られています。

時は遡ること2008年10月。

「サトシ・ナカモト」と名乗る人物が、インターネット上で「ビットコイン：ピアツーピア電子キャッシュシステム」という論文を発表。

この論文の内容に賛同した数名の専門家によってビットコインは開発が進められ、2009年の1月に運用がスタートします。

さらに、2010年5月にはすでにビットコインによる決済サービスが開始。

今でこそ仮想通貨による決済サービスは身近なものとなっていますが、10年以上も前から実用段階にあったとは驚きです。

時価総額ランキングでは常にトップ

ビットコインは、この世ではじめて発行された仮想通貨として有名ですが、同時に時価総額ランキングで1位である仮想通貨でもあります。

2023年1月時点でビットコインの時価総額はおよそ460兆。

2位であるイーサリアムの時価総額は210兆なので、その差はだいたい2倍。

これだけの差がある限りは、ビットコインを保有する投資家は減らないと考えて良いでしょう。

特定の管理者を持たない「非中央集権型」

ビットコインは、運営の主体となる企業が存在しない「非中央集権型」のプロジェクトとして知られています。

「運営主体がいないとそもそもプロジェクトとして成立しないのでは…？」と感じる方も多いかと思いますが、そんなことはありません。

非中央集権型プロジェクトは、意思決定権が多数のユーザーに「分散」されており、投票などの手続きをとることによって全員で方向性を決定する、極めて「民主的」なプロジェクトです。

意思決定者が多いことから開発スピードが遅くなってしまう点や議論がまとまりにくい点がデメリットとして挙げられていますが、

その一方で、内部者による不正リスクが低い・運営主体が破産してプロジェクトが終了してしまうリスクが無いといったメリットが存在するため、仮想通貨界ではビットコイン以外にも「非中央集権型」のプロジェクトを採用する銘柄が多く存在しています。

P2P（ピアツーピア）方式を採用し、常時取引が可能

ビットコインは、P2P（ピアツーピア）方式を採用しているため常時仮想通貨の取引が可能です。

中央サーバーを経由する必要がなくなることから、P2P方式を採用することで、常時かつ低コストでビットコインを取引することができます。

ブロックチェーン技術を活用した強固なセキュリティ

ビットコインは、開発時の基盤に「ブロックチェーン」と呼ばれる技術を利用することで強固なセキュリティ体制を構築しています。

物理的な所有ができない仮想通貨は不正行為への対策を万全にしておく必要があり、そういった意味でもブロックチェーン技術の使用は不可欠であったと考えられます。

これらの要因から、ビットコインは今後も将来性が期待されている通貨です。

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提供サービス	販売所 レバレッジ取引
レバレッジ倍率	2倍
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関連記事	DMMビットコインの評判

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ビットコインの価格予想のポイント

2009年に誕生したビットコインは、紆余曲折はありながらも順調にその価格を上昇させています。

仮想通貨の時価総額ランキングでも常にトップを独走していたビットコインですが、この流れはいったいいつまで続くのでしょうか。

ここでは、ビットコインの価格予想のポイントについて紹介していきます。

決済手段としての普及

仮想通貨が発行される「目的」は銘柄によってさまざまですが、ビットコインの場合は「決済サービスとしての普及」も1つの目的とされています。

ローンチ直後は投資家による売買がほとんどだったビットコインは、今ではさまざまな商取引の決済手段として利用されています。

日本国内だと、家電量販店大手の「ビックカメラ」が2017年にはじめてビットコインを決済手段として導入したとニュースになっていますね。

世界に目を向けてみると、中米の小国エルサルバドルがビットコインを「法定通貨」に採用しました。

また、2022年5月からは中央アフリカ共和国がビットコインを法定通貨に採用する方針を掲げており、世界的に注目を集めています。

世界各国で、ビットコインは通貨としての地位を確立しつつあると言えるでしょう。

ただし、現在は仮想通貨市場全体での下落が目立っているため、各国で規制の動きも強まっている現状です。

各国の仮想通貨規制状況

ビットコインは、仮想通貨の代表的な銘柄です。

そのため、仮想通貨に対するポジティブ・ネガティブニュースにはすぐ価格へ反応する傾向にあります。

仮想通貨のニュースで最も警戒すべきは、各国の規制状況であると言えるでしょう。

現に、中国ではいち早く仮想通貨の全面規制が実施されています。

人口の多い経済大国での規制は、ビットコインを含む多くの仮想通貨の価格に影響を与えます。

現在は、中央アメリカに位置するエルサルバドルが法定通貨としてビットコインを採用していますが、2022年の仮想通貨暴落を受けてIMFなどが警告を出している状況です。

仮想通貨はまだ新しい分野で、各国での足並みもそろっていない状況なので、今後の動向に注目と言えるでしょう。

ビットコインの抱える「スケーラビリティ問題」

ビットコインは、ユーザー数の増加によってネットワークが混雑してしまう「スケーラビリティ問題」を抱えています。

この問題を放置しておくと、取引速度の遅延や手数料の高騰などさまざまなトラブルが発生してしまうため、当銘柄では解決に向けてさまざまな対策が講じられています。

直近で実施されたのは、2021年12月に完了した大型アップデート「Taproot(タップルート)」。

現在は実装直後というのもあって目に見えた効果ははっきりしていませんが、この問題に対するアップデートは価格を左右する要素となっています。

今後もアップデートにより課題解決が見えれば、広くビットコインが普及していくものと考えられています。

2024年の「半減期」

ビットコインは2024年にマイニング報酬が半分に減額する、いわゆる「半減期」を迎える予定です。

マイニング報酬が半分になってしまい、ビットコイン価格にも影響を与えると言われています。

ビットコインの今後のまとめ

今回は、もっとも知名度の高い仮想通貨「ビットコイン」の将来性について解説しました。

このように、ビットコインは法定通貨とは違ったさまざまな特徴があります。

ビットコインは流通量が多い「メジャー通貨」であるため、国内にあるほぼすべての仮想通貨取引所で取引することができます。

中でも、国内大手仮想通貨取引所のDMM Bitcoinが便利ですので、興味を持った方はぜひこの機会DMM Bitcoin公式サイトをチェックしてビットコインへの取引を検討してみてください。

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