【2024年】ユーロ円(EUR/JPY)の今後の見通し・予想は?特徴やチャートを徹底解説!

ユーロ円
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ユーロ(EURO)は1999年1月から取引が始まったEUの統一通貨で、現金として流通するようになったのは2002年1月からです。

これまで各国でバラバラだった通貨が一つに統一されることにより両替の手間や手数料を削減できるようになりました。

今回はユーロ円の現在のレートや変動要因、これまでの変動とその原因、ユーロ円の今後の見通しなどについてまとめます。

今回の記事でわかること
  • 2024年1月現在、ユーロ円は1ユーロ158円で、高値圏を推移中
  • ユーロ円の主な変動要因は政策金利の動向や経済指標の発表、要人発言、地政学的リスクなど
  • ユーロ円は2008年までは手堅く上昇したが、2008年後半のリーマンショック、2009年のギリシャ危機などにより信用不安が発生し下落した
  • 2013年にアベノミクスが始まると円安ユーロ高が進んだ
  • 2016年のブレクジットではユーロが一気に売られたが、その後は持ち直した

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目次

ユーロ円の現在のレート

ユーロ円の現在のレート
引用:Trading View

2021年後半から2022年2月にかけて、1ユーロ=130円の前後で推移してきました。

しかし、2022年3月にロシア軍がウクライナに侵攻すると一時的にユーロが急落、その後は反対に円安ユーロ高の方向に転換しました。

2022年10月中旬には1ユーロ=148円台の高値更新をしました。

ユーロの利上げや円安の影響が強く出たと考えていいでしょう。

2024年1月時点:金利差縮小予測から下落傾向に

2023年はECBの段階的利上げ継続により上昇が続いていましたが、2023年12月~2024年1月現在にかけてには大きく下落しています。

EURJPY直近の価格動向
引用:Trading View

1月現在は利上げペースが鈍化していることから、利下げの可能性を危険視して投資家達が様子見に入っている状況です。

ECBのエルダーソン氏は、現状について以下のような見解を示しています。

「政策金利がピークに達したことを意味するのか。必ずしもそうではない」と指摘。「成長鈍化の期間が予想よりも長期化している」と認める一方で「われわれの主要な責務が物価の安定であることも事実だ。これを実現する強い意志があることは証明済みだと思う」と述べた。

ECBの利上げ、必ずしも完了ではない=エルダーソン専務理事

ECBでは2023年12月の金融政策決定会合で2会合連続での金利据え置きを続けていることから、利上げサイクルの終了が示唆されています。

しかし、ECBは利下げに慎重な姿勢を見せていることから、政策金利後のユーロ売りは起きていません。

また、12月は日銀がマイナス金利解除の示唆をしていることから、今後金利差が縮小するとの考えが市場に広まったことでの円買いが下落の要因とされています。

現在は158円台で推移しています。(2023年11月の高値は164円)

ユーロが活発に取引される15時から21時は、昼間の時間帯に比べると日本人の兼業トレーダーが参戦しやすい時間帯です。

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ユーロ円のレートの変動要因

ユーロ円のレートはどのような理由で変動するのでしょうか。

主な変動要因を3点取り上げます。

ユーロ円のレートの変動要因
  • 政策金利の動向
  • 経済指標の発表や要人発言
  • 地政学的リスク

政策金利の動向

1つ目の変動要因は政策金利の動向です。

政策金利とは中央銀行が一般銀行に貸し付ける際の金利のことで、政策金利が高いほど利子が高くなることからお金が借りにくくなり、政策金利が低いほど利子が低くなることからお金を借りやすくなります。

景気がよくなりすぎると物価が大きく上昇するインフレが発生し、国民生活に大きな打撃を与えてしまいます。

そうした事態を防ぐため、中央銀行は政策金利を引き上げてお金を借りにくくし、景気の勢いを削ぐことでインフレを抑えようとします。

一方、不景気の時は物価が下がるデフレが発生しやすくなり、経済活動が鈍くなります。

デフレは経済成長を抑えてしまうため、中央銀行は政策金利を低くしてお金を借りやすい状態を作って景気を刺激します。

一般に、資金は政策金利が低い国から高い国に流れる傾向がみられるため、政策金利が高い国の通貨は高騰しやすくなります。

ユーロの場合、政策金利を決定するのはECB(欧州中央銀行)ですので、ECBの金融政策について情報を集める必要があるのです。

2023年12月の政策金利では据え置きとなりましたが、まだインフレリスクを懸念していることから、利下げには慎重な姿勢を続けています。

経済指標の発表や要人発言

2つ目の変動要因は経済指標の発表や要人発言です。

ユーロに影響を与える主な経済指標は以下のとおりです。

  • 卸売物価指数(PPI)
  • 鉱工業生産
  • サービス部門購買担当者景気指数(PMI)
  • 失業率
  • 消費者信頼感指数
  • 四半期域内総生産(GDP)

これらのEU全体の経済指標の発表に加え、各国政府が発表する指数もあります。

特にEUの中心国であるドイツ・フランス・イタリアの経済指標については要注意です。

また、各国の大統領や首相、財務担当者のコメントやECB総裁の発言、ヨーロッパ委員会のコメントといった要人発言も為替動向に大きな影響を与えます。

地政学的リスク

3つ目の変動要因は地政学的リスクです。

古くからヨーロッパでは民族紛争が絶えず、20世紀には2つの世界大戦の舞台となりました。

第二次世界大戦後は、東のソビエト連邦(現ロシア)を中心とするワルシャワ条約機構軍とアメリカや西欧諸国が中心となったNATO(北大西洋条約機構)の軍がにらみ合う冷戦の最前線となっています。

冷戦終結後、ヨーロッパは天然ガスなどのエネルギー資源の一部をロシアに依存するようになりました。

ウクライナでの戦争が勃発すると、ロシアからエネルギー資源を得られなくなったヨーロッパではエネルギー不足の問題に直面します。

現在はイスラエルとハマスの軍事衝突も発生しており、中東情勢悪化にも懸念が広がっています。

こうした地政学的リスクは今後もユーロの価格にも大きな影響を及ぼすでしょう。

多くの国の集合体であるEUでは、様々な動きが同時多発的に起きることがあります。

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ユーロ円のこれまでの変動とその原因

ユーロ円はこれまでどのように変動してきたのでしょうか。

順を追って変動と原因について解説します。

ユーロ円のこれまでの変動とその原因
  • 2002年~2008年:ユーロの躍進
  • 2009年~2012年:欧州通貨危機
  • 2013年:アベノミクスの始まり
  • 2016年:イギリスのEU離脱(Brexit)

2002年~2008年:ユーロの躍進

2002年~2008年:ユーロの躍進
引用:Trading View

1999年1月、ヨーロッパ連合の多くの国でこれまでの貨幣に代わる共通貨幣「ユーロ」が導入されました。

米ドルに対抗しうる通貨として期待されたユーロは1ユーロ=100円前後から徐々に価格を切り上げ、2008年8月には1ユーロ=165円~170円にまで上昇しました。

2009年~2012年:欧州通貨危機

2009年~2012年:欧州通貨危機
引用:Trading View

2008年9月、アメリカの投資銀行リーマンブラザーズ社が破綻し、それをきっかけとして株価の暴落や金融危機が発生しました(リーマンショック)。

ヨーロッパの金融機関がリーマンショックの影響を強く受けたためユーロのレートは大幅に下落し、1ユーロ=120円近くまで落ち込みました。

リーマンショックで世界経済が混乱していた2009年、ヨーロッパではギリシャの債務危機が表面化します。

EU加盟国のギリシャで経済統計の粉飾が発覚し、ギリシャ国債が暴落しました。

ギリシャの混乱はアイルランド・イタリア・ポルトガル・スペインといった財政基盤の弱い国にも波及しユーロをめぐる混乱が拡大しました。

その結果、欧州通貨危機とよばれるユーロに対する信用不安が起きてしまいました。

これにより1ユーロ=110円付近まで売り込まれてしまいます。

2013年~2015年:アベノミクスの始まり

2013年~2015年:アベノミクスの始まり
引用:Trading View

2012年末、日本で第2次安倍内閣が成立すると日本銀行の黒田総裁とともに「異次元の金融緩和」に舵を切りました。

これにより極端な円高が是正され、円はドルだけではなくユーロに対しても下落し、円安ユーロ高の方向性が強まりました。

2012年7月頃に1ユーロ=90円付近だったユーロ円相場は2013年の上半期に円安に転じ、2014年には1ユーロ=140円前後まで円安が進行しました。

2016年~2020年:イギリスのEU離脱(Brexit)

2016年~2020年:イギリスのEU離脱(Brexit)
引用:Trading View

2016年6月、イギリスで行われた国民投票でイギリスのEU離脱が決定しました(ブレクジット)。

予想外の結果に金融市場は大きな衝撃を受け、対ドル・対円でユーロが激しく売り込まれました。

イギリスはEU加盟後もユーロを導入せず、ポンドを継続して使用していたため通貨切り替えの混乱は起きませんでしたが、ブレクジットによる混乱は2016年~2017年まで継続します。

その後、市場は冷静さを取り戻し1ユーロ=115円~136円の間で推移します。

2008年のリーマンショックや2016年のブレクジットは多くの日本人にとって寝耳に水だったかもしれません。

こういった重大な事件が起きると市場が激しく動揺し、為替相場の変動が大きくなりますが、見方を変えれば、相場のボラティリティが大きくなるので大きな利益を上げやすい状況でもあります。

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ユーロ円の今後の見通し・予想

ユーロ円は今後どのように推移するのでしょうか。

ユーロ円の動向に影響を与える事柄についてまとめます。

ユーロ円の今後の見通し・予想
  • ウクライナ戦争や中東情勢の行方
  • ECBによるの段階的利上げの収束
  • ECBによるユーロ高のけん制や日銀によるマイナス金利解除の可能性
  • 各国の政治動向

ウクライナ戦争や中東情勢の行方

ウクライナ戦争や中東情勢の悪化の行方はユーロ円相場に大きな影響を与える可能性があります。

2022年3月22日、ロシア軍はウクライナ領への侵攻を開始しました。

しかし、ウクライナはアメリカやイギリス、NATOによる軍事支援を受けロシア軍の攻勢を食い止めており、戦況は予断を許さない状況です。

戦況は長引いていますが、まだ停戦や終戦の目途は立っていません。

また、2023年12月時点ではイスラエルとハマスの戦闘も続いており、中東情勢の悪化懸念からヨーロッパ経済への申告な影響を与えるとされています。

ECBによるの段階的利上げの収束

ECBは、2016年3月から過去最低であった0%の政策金利を、2022年7月に0.5%利上げしました。

ECBが利上げに動くのは11年ぶりとなったため、大きな話題となっています。

また、2024年1月現在の金利は4.25%です。

インフレ率を抑える目的や、米金利上昇に伴うユーロ安の懸念などさまざまな要因がありますが、利上げは経済悪化に繋がることから長期で高金利は行わないとの見通しです。

今後は徐々に利下げへと転じるとの見方が強まっており、現在のユーロ高は抑制されると考えらています。

ECBによるユーロ高のけん制や日銀によるマイナス金利解除の可能性

ECBは長年、実体経済に対して現状のユーロは買われすぎの水準にあるという見解を示していました。

2022年以降はインフレやロシア・ウクライナの戦争による経済の打撃を受けているにも関わらず、利上げの実施によるユーロ高が続く一方です。

2022年当初は同時に利上げを進める対米ドルでユーロ安となっていましたが、2023年現在はユーロの買い圧力が強まっています。

今後、再度ECBが現在のユーロ高をけん制する動きがあれば、ユーロの売りが強くなる可能性もあるでしょう。

日本では利上げを行わず-0.1%の低金利政策を続けたことで円安が続いていますが、今後も対外通貨に対して円安水準が加速するようであれば、為替介入による下落もあり得ます。

また、日銀は今後マイナス金利を解除するとの見方も強まっており、ユーロ高は2024年に抑制されると見られています。

各国の政治動向

EUは独立した国々の集合体であり、各国の政治動向がEU全体に影響を与えます。

2022年7月、イタリアのドラギ首相が連立与党「五つ星運動」の支持が得られなくなったことを理由として、マッタレッタ大統領に辞表を提出しました。

その前の月の2022年6月にはフランスでマクロン大統領を支持する与党が議会選挙で議席を減らしました。

こうした動きが重なるとEUの政局が不安定だとみなされ、ユーロの信用性に疑問符が付く可能性があります。

2022年~2024年現在は地政学的リスクの高まりを否が応でも意識せざるを得ない年であり、為替相場の変動率(ボラティリティ)が高まっています。

ボラティリティの高さはリスクであると同時に大きなリターンを得るチャンスです。

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ユーロ円の予想・見通しまとめ

今回はユーロ円の予想や見通しについてまとめました。

この記事のまとめ
  • 2024年1月現在、ユーロ円は1ユーロ158円台で高値圏を推移中
  • ユーロ円の主な変動要因は政策金利の動向や経済指標の発表、要人発言、地政学的リスクなど
  • ユーロ円は2008年までは手堅く上昇したが、2008年後半のリーマンショック、2009年のギリシャ危機などにより信用不安が発生し下落した
  • 2013年にアベノミクスが始まると円安ユーロ高が進んだ
  • 2016年のブレクジットではユーロが一気に売られたが、その後は持ち直した

ユーロはドル円などに比べるとなじみが少ない通貨ですが、世界的な取引高で言えば米ドルとともに大きな地位を占める通貨です。

過去にはリーマンショックやギリシャ危機に端を発した欧州通貨危機、アベノミクス、ブレクジットなどでユーロ円相場が大きく動きました。

今までは日本と同様に低金利政策を続けてきましたが、ユーロ圏内のインフレの高まりを受け、ECBが利上げを実施していました。

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監修者

Market α 編集部です。仮想通貨・為替・株式投資などの多岐に渡る金融情報を、初心者の方々から上級者の方々まで参考にすることができるように配信しています。

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