仮想通貨/ビットコインが暴落した理由・原因とは?買い時や対策を徹底解説!
2021年末から2022年の前半にかけて、ビットコインは暴落しました。
どうして、このような暴落が発生したのでしょうか。
今回はビットコインが暴落した理由や暴落の要因、暴落に備える対策、暴落終了までにやっておくべきこと、ビットコインの今後の見通し、ビットコイン取引の注意点などについてまとめます。
- 2022年にビットコインが暴落した理由は、FRBの急速な利上げ、Terra(LUNA)の大暴落、アメリカの強すぎるCPIに対する市場の不安の3点である
- ビットコイン価格が暴落するのは、金融引き締めが起きたときや仮想通貨への法規制が明らかになったとき、仮想通貨全体の信用不安が発生した時、著名人のネガティブな発言があったときである
- ビットコインの暴落に備えるには常に最新情報を集め、ポートフォリオを見直し、余裕資金を確保しておくことが必要
- ビットコインの暴落終了までにやっておくべきことは、長期的な目線での積み立て購入や必要に応じた損切、「売り」で利益を確保することの3つ
- 今後のビットコイン価格はFRBの政策金利や世界景気の動向、ウクライナ戦争の行方、ビットコインETFの承認、ビットコインの半減期、ビットコインの法定通貨化の動きの影響を受ける
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ビットコインが暴落した理由
2022年5月から現在にかけて、ビットコインは大きく下落しました。
ビットコインが暴落した理由について3点まとめます。
- FRBによる利上げペースの加速
- Terra(LUNA)の大暴落
- アメリカの強すぎるCPIに対する不安
FRBによる利上げペースの加速
1つ目の暴落理由はFRBによる利上げペースの加速です。
新型コロナウイルスの経済への影響が減少し、経済活動が再開すると欧米を中心に急速なインフレが起こり、人々の収入増加よりも物価上昇幅が大きくなってしまいました。
そこで、FRBは政策金利を引き上げることで市中(世の中)にお金が出回りにくくしてインフレを抑制し物価の引き下げを図りました(金融引き締め)。
1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 | 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
0.25% | 0.25% | 0.50% | 0.50% | 1.00% | 1.75% | 2.50% | 2.50% | 3.25% | 3.25% | 4.00% | 4.50% |
急激な利上げはリセッション(景気後退)を招くため、慎重に利上げを行いますが、2021年から2022年の物価上昇はFRBからみても懸念すべきものであったため、通常の3倍の0.75%ずつの利上げを実施しました。
金融が引き締められると値動きが大きいリスク資産は売られ、暴落しやすくなります。
リスク資産の中には株式や仮想通貨が含まれますが、特に値動きの大きい仮想通貨は一気に売られ、暴落したのです。
2023年6月現在5.25%まで利上げが行われていますが、パウエル米FRB議長は引き続き継続して利上げを実施すると公表しています。
Terra(LUNA)の大暴落
2つ目の暴落理由はTerra(LUNA)の大暴落です。
Terra(LUNA)は米ドルや韓国ウォンなどと連動するよう設計されたステーブルコインです。
法定通貨と連動するステーブルコインは仮想通貨の中で価値が安定しているものとみなされていました。
しかし、2022年5月にドルとの連動が外れるデペックが発生すると、一気に売られ大暴落しました。
FRBによる金利引き上げのタイミングと重なったこともあり、1つの仮想通貨の暴落にとどまらず、仮想通貨市場全体を押し下げる結果となりました。
アメリカの強すぎるCPIに対する不安
3つ目の暴落理由はアメリカの強すぎるCPIに対する不安です。
CPIとは消費者物価指数(Consumer Price Index)の略語で、インフレを図る重要な指標です。
2020年前半は新型コロナウイルスの影響でCPIはほとんど伸びませんでした。
しかし、2021年中ごろからCPIの増加率は上昇し、2022年6月のCPI上昇率は9.1%と市場予想を大きく上回りました。
利上げによりCPIの伸びが鈍化することを期待していた市場関係者は、CPIの伸び率が高すぎるためFRBがさらなる利上げに踏み切ると考えます。
また、利上げは通常経済を減速させる要因になりやすいですが、米国指標の結果は軒並み好結果が続いており、米ドルの買いが進んでいる状況です。
そして、リスク資産である仮想通貨の売却に拍車がかかり暴落しました。
こうしたニュースをいち早く知るには仮想通貨取引所の公式サイトが便利です。
たとえば、DMM Bitcoinの公式サイトでは暗号資産(仮想通貨)ニュースが随時掲載され、トレードの判断材料となっています。
また、スマートフォン版の取引ツールでも最新情報を得られます。
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ビットコインが暴落する主な原因
ビットコインは過去にも暴落を繰り返してきました。
ビットコインが暴落する主な原因を4点まとめます。
- 金融の引き締め
- 仮想通貨への法規制
- 仮想通貨自体の信用不安
- 著名人の発言
金融の引き締め
原因の1つ目は金融の引き締めです。
金融が引き締められ、金利が上昇するとリスク資産の値下がりを警戒した投資家が低リターンでも安全性が高い資産に資金を移します。
具体的には株式や仮想通貨といった値動きが大きいリスク資産が売られ、米国債券のような比較的安全性の高い資産が買われることを意味します。
こうした動きを「リスクオフ」といいます。
仮想通貨への法規制
原因の2つ目は大国による仮想通貨への法規制です。
2017年1月、1BTC=200,000円にも満たなかったビットコイン価格は2017年末には1BTC=2,200,000円まで急騰しました。
仮想通貨の売買で利益を上げた投資家たちは「億り人」とよばれ、時代の寵児としてもてはやされました。
しかし、2018年に入り中国や韓国が仮想通貨に対する規制を強化するとビットコイン価格は急落し、2017年のビットコインバブルは崩壊してしまいました。
各国政府による仮想通貨への法規制の動きが起きると、暴落が起こりやすくなります。
仮想通貨自体の信用不安
原因の3つ目は仮想通貨自体の信用不安です。
そもそも、仮想通貨には「実態がない」「各国政府による後ろ盾がない」といった不安材料がありました。
2022年に起きたTerra(LUNA)の暴落のように、前提条件(Terra(LUNA)の場合はドルとの連動)が崩れてしまうと仮想通貨はすぐに信頼を失ってしまいます。
ハッキングによる改ざんやスキャムコイン(詐欺コイン)のニュースなどが相次ぐと、仮想通貨に対する信用不安が発生し、仮想通貨全体が悪影響を受けるかもしれません。
著名人の発言
原因の4つ目は著名人の発言です。
代表例としてテスラ社CEOのイーロン・マスク氏の発言があります。
マスク氏がツイートで何かをつぶやけば、それにより仮想通貨の価格が乱高下するといった事態が繰り返されました。
マスク氏に限らず、経済人や政治家、著名人による発言は予測が難しいため、あらかじめ対策を立てるのは困難です。
ビットコインなどの仮想通貨の暴落に対抗する手段の一つはレバレッジ取引で「売り」注文を出すことです。
「売り」は価格が下落すればするほど利益となります。
たとえば、DMM Bitcoinは24銘柄の仮想通貨でレバレッジ取引が可能で、売り注文を出せます。
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ビットコインの暴落に備えるための対策
ビットコインの暴落に備えるための対策としてどのようなことをすればよいのでしょうか。
主な対策を3点まとめます。
- 最新情報の収集
- ポートフォリオの見直し
- 余裕資金(現金)の確保
最新情報の収集
1つ目の対策は最新情報の収集です。
仮想通貨に限らず、金融商品が暴落するときには少なからず兆候が見られます。
そうした兆候を見つけるには、最新かつ正確な情報を手に入れなければなりません。
特別な情報源を持たない一般的な投資家の場合、最も頼りになるのは仮想通貨取引所が提供してくれるニュースです。
情報をしっかり集め、暴落の兆候につながりそうであれば事前に売却するなどの対策を打っておきましょう。
ポートフォリオの見直し
2つ目の対策はポートフォリオの見直しです。
ポートフォリオとは金融商品の組み合わせのことで、どの金融商品をどれくらい保有しているかといった割合を示します。
ビットコインのようにボラティリティが高い金融商品の場合、価格が高騰するとポートフォリオにおけるビットコインの割合が増加します。
あまりに仮想通貨の割合が高くなると暴落した時に大きな損失を被りますので、定期的にポートフォリオを見直し、割合が大きすぎるようであれば売却するなどの対策をとりましょう。
余裕資金(現金)の確保
3つ目の対策は余裕資金(現金)の確保です。
金融商品が暴落することは、必ずしも悪いことではありません。
金融商品を持っていない、あるいは買い増したい人にとっては安値で手に入れられる絶好の機会です。
チャンスを逃さないために必要なのは購入するための資金です。
どの金融商品にも投入していない「予備」の資金を持っていると、暴落したビットコインを安値で手に入れられるでしょう。
ただ、せっかくチャンスが訪れても手数料がかかる仮想通貨取引所でトレードしていると、トレードのたびにコストがかかり、利益が目減りしてしまいます。
たとえば、DMM Bitcoinでは各種手数料が無料です。
手数料の中には取引手数料や入出金手数料、口座開設・維持手数料なども含まれます。
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ビットコイン暴落終了までにやるべきこと
ビットコインの暴落終了までにやっておくべきことは何でしょうか。
やるべきことを3点まとめます。
- 長期的な目線で積み立て購入する
- 必要に応じて損切する
- 「売り」で利益を確保する
長期的な目線で積み立て購入する
やるべきことの1つ目は長期的な目線で積み立て購入することです。
金融商品の価格が暴落した時、現在の価格が底値であるか否かは誰にもわかりません。
そこで活用するのがドルコスト平均法です。
毎月同じ額を購入すると、安いときは自動的に多く購入し、高いときは少なく購入することになるので高値つかみを防げます。
1度に購入すると底値ではないときに購入してしまい、大きな損失を抱えるかもしれませんが、時期を分散して購入することで大損する危険性を減らすことができます。
ただし、平均して購入しても価格が右肩下がりの場合は損失を避けられませんので注意しましょう。
必要に応じて損切する
やるべきことの2つ目は必要に応じて損切することです。
こちらは、購入時に想定した以上に価格が下落した際、潔く損切りして損失を食い止めるという考え方です。
暴落が終了するまで「塩漬け」にして持っておくという手もありますが、仮想通貨のようにボラティリティが高いもので塩漬けで保有するのはハイリスクです。
損失が大きくなる前に現金化し、次のチャンスを待つことも暴落終了までにやっておくべきことといえます。
「売り」で利益を確保する
やるべきことの3つ目は「売り」で利益を確保することです。
仮想通貨取引所の中にはレバレッジ取引が可能な取引所があります。
先ほども述べたとおり、「売り」で取引ができれば、相場の下落局面でも利益を上げられます。
現物取引しかない取引所の場合は、相場が暴落すると損切か塩漬けかの2択しかありません。
しかし、レバレッジ取引ができ切ると新規「売り」で入れば、下落相場でも利益あげられます。
2023年4月段階で、DMM Bitcoinでは25種類の仮想通貨のレバレッジ取引ができます。
「売り」で利益を上げられるだけではなく、2倍のレバレッジ取引ができると収益も2倍になります。
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ビットコインの今後の見通し・予想
今後、ビットコイン価格はどのように推移するのでしょうか。
価格に影響を及ぼしそうな要素は以下の6点です。
- FRBの政策金利
- 世界景気の動向
- ウクライナ戦争の行方
- ビットコインETFの承認
- ビットコインの半減期
- ビットコインの法定通貨化
FRBの政策金利がどのようになるかは大きなポイントです。
もし、政策金利がより引き上げられると金融引き締めがさらに強まり、リスク資産である仮想通貨は一気に売られる可能性があります。
その反対に、アメリカの経済指標がインフレ鎮静化を示すようになれば利上げペースが緩まり、リスクオフのムードが和らぐ可能性もあります。
アメリカだけではなく世界景気の動向も重要です。
中国では新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、大都市でのロックダウンが繰り返されました。
その結果、中国経済は大きな痛手を負っていますので、リスクオフの要因となりビットコイン価格下落につながる可能性があります。
2022年2月に始まったウクライナ戦争の行方も仮想通貨に影響を及ぼすかもしれません。
ウクライナ戦争が早期に終結した場合、積極的にリスク資産を買うリスクオンになるかもしれず、そうなると、ビットコインを含む仮想通貨が「割安」とみなされて買われることも大いにあります。
また、ビットコインETFの承認やビットコインの半減期、ビットコインの法定通貨化はビットコイン価格の追い風になると予想されます。
ビットコインETFが承認されるとビットコインの市場での信用が高まり資金流入を呼び込みやすくなります。
ビットコインの半減期とは、ビットコインのマイニングによって得られる新規発行のビットコインの数量が半分になることです。
ビットコインの供給量を少しずつ減らすことで発行上限に達した時の価格高騰を防ぐのが狙いで、半減期によりビットコインの新規発行量が減れば、ビットコインの価値が高まり、価格上昇につながります。
また、ビットコインがエルサルバドルや中央アフリカのように法定通貨として採用されれば、ビットコインの信用がさらに増すでしょう。
よって、ビットコインETFや半減期、法定通貨化はビットコイン価格の上昇要因となる可能性があるです。
仮想通貨を始めたばかりの人にとって、ビットコインETFや半減期、法定通貨化といった話題は少し難しく感じるかもしれません。
本を買って学ぶこともできますが、仮想通貨取引所の公式サイトを見ると基本的な内容がわかりやすくまとまっています。
たとえば、DMM Bitcoinの場合は「ビットコインなど暗号資産(仮想通貨)に関するコラム」でビットコインについて様々な知識がまとめられています。
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仮想通貨が暴落した時におすすめの取引所
仮想通貨が暴落した時におすすめの取引所を3つ紹介します。
DMM Bitcoin
名称 | DMM Bitcoin |
暗号資産数 | 現物取引:28種類 レバレッジ取引:34種類 |
最低取引金額 | 0.0001BTC |
売買手数料 | 無料 ※BitMatch手数料を除く |
入金手数料 | 無料 |
出金手数料 | 無料 |
提供サービス | 販売所 レバレッジ取引 |
レバレッジ倍率 | 2倍 |
公式サイト | DMM Bitcoinの公式サイト(PR) |
関連記事 | DMM Bitcoinの評判 |
DMM BitcoinはDMMグループの一翼を担う仮想通貨取引所です。
DMM Bitcoinはレバレッジ取引の取扱が国内ナンバー1の仮想通貨取引所です。
レバレッジ取引ができるということは、暴落時に「売り」注文を出して利益を上げられる仮想通貨取引所だといえます。
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Zaif
Zaifは、株式会社カイカエクスチェンジが運営する国内の大手仮想通貨取引所で、今回紹介しているZaifトークンを含む「トークン」を豊富に取り扱っています。
販売所形式で合計17銘柄、取引所形式で合計22銘柄の仮想通貨を取引することができます。
また、Zaifトークンやフィスココインなど当取引所でしか取引できない希少なトークンを取り扱っている点が好評で、多くのユーザーを獲得しています。
不正ログイン対処を目的とした2段階認証などのセキュリティ対策も施されているので、ウォレットの安全面も高い会社と言えるでしょう。
仮想通貨取引初心者の方へのサポートも充実しているので、はじめての口座としても利用しやすい仮想通貨取引所です。
詳しくは、Zaif公式サイトをチェックしてみてください。
LINE BITMAX
名称 | LINE BITMAX |
暗号資産数 | 7種類 |
最低取引金額 | 0.00000001 BTC |
売買手数料 | 無料 |
入金手数料 | 無料 |
出金手数料 | LINE Pay:110円(税込) 銀行口座:400円(税込) |
提供サービス | 販売所 暗号資産貸出サービス LINE NFT |
レバレッジ取引 | 2倍(売りのみ) |
公式サイト | LINE BITMAX公式サイト |
関連記事 | LINE BITMAXの評判 |
LINE BITMAXはメッセージアプリLINEの関連会社が運営する仮想通貨取引所です。
取り扱う通貨こそ6種類と少ないですが、ビットコインやイーサリアムといったメインの仮想通貨を取り扱っていますので、初心者のうちは問題ないでしょう。
また、こちらの仮想通貨取引所でも「売り」のレバレッジ取引ができますので、暴落時のリスクヘッジが可能です。
LINEアプリを使って手軽に通貨の取引ができるほか、レンディングやレバレッジ取引などの各種機能が備わっています。
特にレンディングは、最大利率8%と業界最高水準となっています。
LINE BITMAXの取引ルールや取扱銘柄について知りたい方はLINE BITMAXの公式サイトをご覧ください。
\LINEでどこでも簡単取引!/
ビットコイン取引における注意点
ビットコイン取引の注意点を3点取り上げます。
- 最新情報を常に仕入れる
- 取引ルールを再確認し、損切ラインを設定する
- 余裕資金でビットコイン投資を行う
最新情報を常に仕入れる
1つ目の注意点は最新情報を常に仕入れることです。
ビットコインをはじめとする仮想通貨は他の金融資産よりもボラティリティが非常に高く、ちょっとしたきっかけで価格が乱高下します。
利益を確定する「売り時」を逃さず、いざというときにはすぐに損切りに動くには最新情報を常に集めなければなりません。
取引ルールを再確認し、損切ラインを設定する
2つ目の注意点は取引ルールを再確認し、損切ラインを設定することです。
取引ルールを作るべきとのアドバイスは多くの仮想通貨関連サイトで指摘されているところです。
しかし、実際にトレードしていると、ルールを守ることよりも自分の感情を優先してしまう局面が多々見られます。
そんな時こそ、取引ルールを再確認し、損切を徹底して淡々と取引するよう心がけましょう。
余裕資金でビットコイン投資を行う
3つ目の注意点は余裕資金でビットコイン投資を行うことです。
ビットコインに限らず、資産運用に回す資金は余裕資金でなければなりません。
日常生活や5年以内に使うことが予定されている生活費や将来のイベント(子供の進学資金など)に備えて蓄えている資金は安全に守らなければなりません。
資産運用にまわせるのは10年以上使う予定がないような余裕資金です。
生活資金に手を付けると、生活が苦しくなり投資の判断も狂いがちになるので、そうした資金で仮想通貨取引をしない方がよいでしょう。
仮想通貨暴落に関するよくある質問
仮想通貨暴落に関するよくある質問を3点まとめました。
- 仮想通貨は今が底値ですか?
- ビットコインの最高値はどのくらいでしたか?
- ビットコインは何故、値動きが激しいのですか?
仮想通貨は今が底値ですか?
仮想通貨は昨年11月よりも大きく下落した状態ですが、底値かどうかはまだわかりません。
底値が判明するのはしばらく後になってからですので、底値かどうか気にするよりも、積立投資をするなどしてリスクヘッジした方がよいでしょう。
ビットコインの最高値はどのくらいでしたか?
ビットコインの最高値は2022年11月につけた1BTC=約65,000ドル(当時のレートで約770万円)です。
2023年6月の約24,500ドルと比べると、およそ2.65倍です。
ビットコインは何故、値動きが激しいのですか?
ビットコインの値動きが激しい理由は2つあります。
1つは、ビットコインが投機の対象となっているからです。
ビットコイン投資は価格の上下さを利用して差額を儲ける「投機」の側面が強く、値動きが荒くなります。
2つ目は仮想通貨の市場が小さいからです。
市場規模が小さいと、大きな「売り」や「買い」が出ると、相場全体が急落・急騰しやすいのです。
仮想通貨暴落のまとめ
今回は仮想通貨(ビットコイン)の暴落についてまとめました。
- 2022年にビットコインが暴落した理由は、FRBの急速な利上げ、Terra(LUNA)の大暴落、アメリカの強すぎるCPIに対する市場の不安の3点である
- ビットコイン価格が暴落するのは、金融引き締めが起きたときや仮想通貨への法規制が明らかになったとき、仮想通貨全体の信用不安が発生した時、著名人のネガティブな発言があったときである
- ビットコインの暴落に備えるには常に最新情報を集め、ポートフォリオを見直し、余裕資金を確保しておくことが必要
- ビットコインの暴落終了までにやっておくべきことは、長期的な目線での積み立て購入や必要に応じた損切、「売り」で利益を確保することの3つ
- 今後のビットコイン価格はFRBの政策金利や世界景気の動向、ウクライナ戦争の行方、ビットコインETFの承認、ビットコインの半減期、ビットコインの法定通貨化の動きの影響を受ける
2021年から2022年にかけて、ビットコイン価格は激しく変動しました。
FRBの急速な利上げやTerra(LUNA)の大暴落、アメリカの強すぎる経済など仮想通貨にとって逆風となる事件が多く、2023年4月現在でもビットコイン価格は横ばいのペースです。
しかし、こうしたことは今までに幾度も起こってきました。
ボラティリティの高さに備えるには、最新情報の収集やポートフォリオ見直しによる安全性の確保、暴落した際に「買い」に回せる余裕資金の確保が必要です。
2023年もまだまだ波乱含みの相場展開が予想されますので、しっかりと情報を集め、情勢変化に即応できるようにしておきましょう。
とはいえ、こうしたチャンスを生かすには仮想通貨投資の土台となる仮想通貨取引所選びが重要です。
たとえば、DMM Bitcoinの場合はDMMグループに属しているだけあり、セキュリティ能力が非常に高いことで知られています。
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