Web3.0とは？Web3.0関連仮想通貨銘柄や将来性を徹底解説

ビットコインやイーサリアムなど、現在発行されている仮想通貨のほとんどは、プラットフォーム内のシステムに「ブロックチェーン技術」を採用しています。

ブロックチェーン技術は、セキュリティ性能が高くトレーサビリティに優れていることから、多くの企業で開発中のプロジェクトに取り入れられています。

今回は、そんなブロックチェーン技術を活用した新たなインターネット世界「Web3.0」の特徴とその関連銘柄について紹介していきます。

海外の仮想通貨取引所に上場しているWeb3.0関連銘柄を取引する場合、国内の仮想通貨取引所で対価となる銘柄を事前に入手しておく必要があります。

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Web3.0とは

まずは、Web3.0が誕生するまでのインターネット世界の歴史について解説します。

現行の「Web2.0」との違いや、新たにできるようになったことについて触れているので、ぜひ注目しながら読み進めてください。

Web1.0とは

1989年に、イギリスの科学者ティム・バーナーズ＝リー博士が「WorldWideWeb（ワールドワイドウェブ・通称WWW）」を発明してから2000年代初頭までのインターネット黎明期におけるウェブ構造のことを一般的に「Web1.0」と呼びます。

この時代のウェブサイトはHTMLを用いた静的なページがほとんどで、人々はダイヤルアップという電話回線を使ってインターネットに接続し、ウェブサイトを閲覧したりチャットをしたりしていました。

スマートフォンを持ち歩く現在と異なり、常時インターネットに接続されているわけではないので、日常生活でインターネット上のコンテンツが利用される機会は非常に少なかったといえます。

Web2.0とは

2000年代から現在までのウェブ構造のことを「Web2.0」と呼びます。

Web2.0ではADSLや光回線が普及したことで、ダイヤルアップという電話回線を利用していたWeb1.0 時代から回線の速度や安定性が飛躍的に向上しました。

また、スマートフォンの販売が開始されたことでインターネットが身近な存在となり、多くの情報をウェブサイトから閲覧するようになっています。

人々の生活が便利になっていく一方で、インターネット上の個人情報がGAFAM（Google・Amazon・Facebook・Apple・Microsoftの頭文字）という一部の巨大テクノロジー企業に集中してしまっていることが問題視されています。

Web3.0とは

Web2.0の問題点を解決するために現在開発が進められているのが、ブロックチェーン技術を活用した非中央集権型のウェブ構造である「Web3.0」です。

Web3.0では、仮想通貨で用いるブロックチェーン技術や分散台帳技術を取り入れることで、個人情報をユーザー自身で管理することができるようになりました。

この仕組みを活用することで、Web2.0時代に台頭したGAFAMのような個人情報を集積する巨大企業は誕生しなくなるのではと考えられています。

Web3.0という概念はここ数年で生まれてきたものであり、まだ実生活で利用するシーンはほぼありませんが、多くの企業がこの分野に注目し、現在進行形でプロジェクトの開発が進められています。

Web3.0には多くの関連銘柄がありますが、そのほとんどは海外取引所に上場されています。

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Web3.0の特徴・仕組み

続いて、Web3.0のシステムや特徴について解説していきます。

Web3.0の主な強みは3つです。

ユーザー個人がデータを所有可能

Web3.0では、企業や組織のような中央管理者が存在しないため、インターネット上のデータをユーザー個人で管理可能です。

Web3.0世界で他人が保有しているデータを利用したい場合、そのユーザーに許可を取らないといけないため、現行のウェブ構造下で問題となっている個人情報の勝手な売買も今後はできなくなっていくのではないかと考えられています。

「P2P（ピアツーピア）取引」で仲介役を排除

Web3.0世界では、「P2P（ピアツーピア）取引」を利用することでユーザー同士が直接情報のやり取りをできるようになります。

P2P取引は個人間のやり取りであるため、ウイルスの混入やデータの改ざん等の不法行為のリスクが高いことがデメリットですが、仮想通貨やWeb3.0のシステムでは取引を検証するマイニング機能を備えた「ブロックチェーン技術」を組み合わせることで、不正が発生しづらい仕組みを構築しています。

誰でもコンテンツを利用できる

Web2.0世界では、インターネット上にあるすべてのコンテンツは企業や組織のいずれかの管理下におかれており、その管理者によってコンテンツの検閲をしたり公開を制限したりすることができました。

しかし、ブロックチェーン技術を組み合わせたWeb3.0世界では、中央集権組織が存在しないため、外部からの制限を受けずに誰でもインターネット上のコンテンツを利用することができます。

法人だけでなく個人も参入しやすい業界とも言えるでしょう。

不当な圧力や差別によって利用されるコンテンツが制限されることはなくなりますが、間違った情報が掲載されているコンテンツが出回ってしまうリスクも抱えているため、正しいコンテンツを見定める力はより必要になってくるでしょう。

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Web3.0関連銘柄の将来性・今後の見通し

Web3.0はブロックチェーン技術を取り入れていることから、仮想通貨との親和性が非常に高いです。

この項では、Web3.0関連銘柄の将来性や今後の見通しについてまとめています。

個人情報に対する意識の高まり

先ほど紹介したとおり、現行のWeb2.0世界は「GAFAM」といった巨大企業群が世界中の個人情報の多くを掌握している時代です。

これらの企業は、集積した個人情報を「ビッグデータ」として活用し、サービス向上や新たな事業開発に役立てています。

これだけ聞くと「人々の生活が豊かになって良いのでは…」と感じてしまうかもしれませんが、その背後には、個人情報の流出やプライバシーの侵害といったリスクが潜んでいます。

こうしたリスクに人々が今まで以上に危機感を持つようになれば、個人情報をユーザー自身で管理するWeb3.0世界は世間に浸透し、その関連銘柄も多くの場面で利用されるようになると考えられています。

DeFiやNFTといった最新トレンドの流行

Web3.0世界では、ブロックチェーン技術を活用したさまざまなトレンドが流行すると考えられています。

この中でも、現在特に注目されているトレンドは「NFT（非代替性トークン）」でしょう。

分析サイト「DappRader」によると、2021年7月~9月期のNFT取引高は前期（4月~6月）比約8倍の106億7000万ドル（約1兆1945億円）と急激なスピードで市場を拡大しており、NFT関連銘柄のさらにも価値上昇に期待が持たれています。

「DAO化」企業の台頭

Web3.0世界では、企業の「DAO化」が進むと考えられています。

DAO化した企業や組織は中央管理者のエゴが存在しないため、プロジェクトの開発がスムーズに進むことが多いです。

企業のDAO化にブロックチェーンは不可欠なので、寄与した銘柄の価値が上昇する可能性は高いでしょう。

Web3.0関連仮想通貨銘柄

ここでは、将来性に大きく期待されているWeb3.0関連銘柄を「8種類」紹介していきます。

中には、国内の仮想通貨取引所で入手できる銘柄も含まれているので、取引を検討している方には最適です。

BAT（ベーシックアテンショントークン）

通貨名	Basic Attention Token（ベーシックアテンショントークン）
ティッカーシンボル	BAT
価格	¥32.82
時価総額	¥49,394,031,734
時価総額ランキング	108位
取り扱いのある主な国内取引所	DMM Bitcoin(PR) GMOコイン Coincheck　など
公式サイト	ベーシックアテンショントークンの公式サイト
関連記事	ベーシックアテンショントークンの今後

ベーシックアテンショントークンは、デジタルマーケティングシステムの新たなビジネスモデルを目指したウェブブラウザ「Brave」上で流通している仮想通貨です。

Braveは匿名性や個人情報の保護に大きな力を入れており、Cookieを制御しサイトからのスクリプトをブロックできる機能が備わっています。

ユーザーは、Braveが提供しているウェブ広告を閲覧することでBATを入手できます。

DOT（ポルカドット）

通貨名	Polkadot（ポルカドット）
ティッカーシンボル	DOT
価格	¥742.70
時価総額	¥926,602,613,921
時価総額ランキング	14位
取り扱いのある主な国内取引所	GMOコイン コインチェック DMM Bitcoin(PR) など
公式サイト	ポルカドットの公式サイト

ポルカドットは、イーサリアム財団元CTOのギャビン・ウッド氏が設立した「Web3 Foundation」が2016年にリリースしたプロジェクトです。

ブロックチェーンを開発する際のフレームワークを一般向けに提供している点が特徴で、フレームワークを利用することで低コストでのプロジェクト開発が可能となります。

また、リレーチェーンに接続することでイーサリアムやビットコインなど他ブロックチェーンとの相互運用も可能になるため、他ブロックチェーンがメジャーになっても利用価値は下がらないのではないかと考えられています。

FIL（ファイルコイン）

通貨名	Filecoin（ファイルコイン）
ティッカーシンボル	FIL
価格	¥648.07
時価総額	¥300,698,529,897
時価総額ランキング	29位
取り扱いのある主な国内取引所	なし
公式サイト	ファイルコインの公式サイト

ファイルコインは、2020年に正式版がリリースされた分散型ストレージサービスです。

世界にあるすべてのデバイスの「空き容量」をユーザー間でシェアするというシステムで、中央管理者が存在しないP2P型のプロジェクトとなっています。

ユーザーは自身のデバイスの空きストレージを貸し出すことで、システム内の独自トークン「FIL」を受け取ることができます。

当プロジェクトは、ユーザー数に応じて利用できるネットワークの規模が拡大していくので、どれだけ多くのユーザーを集められるかどうかが、当プロジェクトの拡大における肝となってくるでしょう。

ICP（インターネットコンピュータ）

通貨名	Internet Computer（インターネットコンピュータ）
ティッカーシンボル	ICP
価格	¥634.22
時価総額	¥284,246,052,642
時価総額ランキング	32位
取り扱いのある主な国内取引所	なし
公式サイト	インターネットコンピュータの公式サイト

インターネットコンピュータとは、分散型インターネットコンピュータの開発を進めるプロジェクト「Dfinity」内で利用されている仮想通貨です。

当プラットフォームでは、AWS（Amazon Web Service）やGoogle Cloudのようなサービスをブロックチェーン技術を組み合わせて提供しようとしており、あらゆるインターネットサービスやプラットフォームを構築する際のベースとして力を発揮します。

仮想通貨を使わずにDfinityを介したサービスを利用できる点が大きな特徴で、誰でもかんたんにサービスを利用することができます。

BTT（ビットトレント）

通貨名	BitTorrent（ビットトレント）
ティッカーシンボル	BTT
価格	¥0.0000707
時価総額	¥67,436,630,832
時価総額ランキング	91位
取り扱いのある主な国内取引所	なし
公式サイト	ビットトレントの公式サイト

ビットトレントは、2001年にサービスをリリースしたP2P型のデータ共有サービスです。

トロン（TRX）という仮想通貨のブロックチェーンをベースに開発されており、ユーザーはBTTを支払うことで優先的にデータをダウンロードすることができます。

アップロード側もインセンティブとしてBTTを受け取ることができるため、双方にメリットのあるシステムです。

ビットトレントのユーザー数は年々増加しており、トロンブロックチェーンの「スケーラビリティ問題」が近年では懸念されています。

GRT（グラフ）

通貨名	The Graph（グラフ）
ティッカーシンボル	GRT
価格	¥22.54
時価総額	¥209,519,710,092
時価総額ランキング	41位
取り扱いのある主な国内取引所	bitbank
公式サイト	グラフの公式サイト

グラフとは、Googleのような検索サービスにブロックチェーン技術を組み合わせたプロジェクトです。

プロジェクト内では、dApps（分散型アプリケーション）の開発や独自トークン「GRT」のレンディングなど多くのサービスを利用できるため、自分のスキルレベルに合ったネットワークに参加することができます。

サービスのローンチは2020年末と比較的新しいサービスですが、すでに多くの分散型取引所に上場していることからも、期待の高さが伺えます。

JASMY（ジャスミー）

通貨名	JasmyCoin（ジャスミー）
ティッカーシンボル	JASMY
価格	¥0.6521
時価総額	¥32,228,127,999
時価総額ランキング	152位
取り扱いのある主な国内取引所	BITPOINT
公式サイト	ジャスミーの公式サイト
関連記事	ジャスミーの今後

ジャスミーは、ジャスミー株式会社によって2019年末に発行された仮想通貨です。

当プロジェクトは「データの民主化」を目標に掲げており、GAFAMに集まった個人情報をブロックチェーン技術を用いて分散管理できるように開発が進められています。

ジャスミーは、イーサリアム規格「ERC-20規格」をベースに発行されており、日本国内で誕生したトークンとして知られています。

ENS（イーサリアム・ネーム・サービス）

通貨名	Ethereum Name Service（イーサリアム・ネーム・サービス）
ティッカーシンボル	ENS
価格	¥1,312.55
時価総額	¥39,586,534,457
時価総額ランキング	128位
取り扱いのある主な国内取引所	なし
公式サイト	イーサリアム・ネーム・サービスの公式サイト
関連記事	ENSの今後

イーサリアム・ネーム・サービスとは、イーサリアムのブロックチェーンをベースにしたネーミングサービスです。

仮想通貨を送金や決済に利用する際に必要になる42桁のアドレスを、短く覚えやすいものに変換し提供することができる点が大きな特徴です。

2021年の年末には、大規模なエアドロップが行われたとして大きな話題になりました。

ENSを含む多くのWeb3.0銘柄は、国内取引所で上場されておらず、海外取引所を経由して取引する必要があります。

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Web3.0関連銘柄の選び方

2023年現在、世界で発行されている仮想通貨の数は「数千種類」にものぼり、その中から将来値が上がるであろう銘柄を見つけ出すのは至難の業でしょう。

そこで、この項では将来性のあるWeb3.0関連銘柄を探す際のポイントについて紹介していきます。

大手仮想通貨取引所での取り扱いの有無

大手の仮想通貨取引所に上場している銘柄は、将来性やセキュリティ体制などさまざまな項目をクリアしているため、価値が上昇する可能性のある銘柄の最低条件を備えています。

この中の銘柄から取引するものを選べば、銘柄選びの手間が格段に減り、将来性のある銘柄を保有できるチャンスが広がるはずです。

注意点としては、仮想通貨は大手取引所に上場した段階ですでに価値が上昇しているケースが多いこと。

仮想通貨取引で一攫千金を狙う方は、未上場の銘柄も含めてリサーチすると良いでしょう。

企業から受ける出資の有無

仮想通貨に出資している企業や出資額は、周囲からの期待の現れであり、出資額が多い銘柄は価値が上昇する可能性が高いです。

投下する資本の量は開発のスピードに比例するので、出資額が多い銘柄はそれだけ市場拡大のチャンスが大きいとも言えます。

企業からの出資情報は各銘柄の公式サイトに記載されているので、事前に確認しておきましょう。

他の通貨にはないユニークな機能の有無

世界に流通している仮想通貨の銘柄数は「数千種類」にのぼると言われています。

その中で価値を伸ばしていくには、他の通貨が持っていない「ユニーク」な機能を備えていなければいけません。

仮想通貨の特徴や機能に関しては公式サイトで確認ができますが、他銘柄との比較することは難しいでしょう。

各銘柄のメリット・デメリットや今後の見通しが気になる方は、当サイトの記事をご利用ください。

Web3.0関連銘柄の入手方法

ここまで、Web3.0関連銘柄の特徴や将来性について紹介してきました。

もし、Web3.0関連銘柄に興味が出てきたら、実際に取引を始めてみましょう。

現在発行されているWeb3.0関連銘柄の多くは、海外の仮想通貨取引所で入手することができます。

国内取引所で仮想通貨を調達

海外の仮想通貨取引所では日本円を利用できないため、国内取引所で事前に仮想通貨を調達しましょう。

「DMM Bitcoin」では、スマホから簡単操作で仮想通貨の取引が可能です。

スマホアプリからの簡単操作で、初心者の方でも簡単にビットコインなどの銘柄を取引できます。

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ウェブウォレットのアカウントを作成し、仮想通貨を送金

国内取引所で仮想通貨を用意できたら、海外取引所への送金用にウェブウォレットのアカウントを作りましょう。

多くの人が利用している使いやすいウェブウォレットは「メタマスク」です。

ウェブウォレットの最大手で日本語サービスにも対応している点が便利なポイントで、仮想通貨取引の経験が無い方でも利用しやすい仕様となっています。

ウェブウォレットを利用し、海外取引所でWeb3.0関連銘柄を入手

最後に、作成したウェブウォレットを利用し、海外取引所でWeb3.0関連銘柄を入手します。

取引所による大きな違いはありませんが、取り扱っている銘柄などを参考に好みの仮想通貨取引所を選択するようにしてください。

ただし、海外取引所は法律が未整備で安全性が担保されていない場合もありますので取引を行う場合は自己責任で行なってください。

Web3.0関連銘柄のまとめ

今回は、ブロックチェーン技術を活用した新たなインターネット世界「Web3.0」の特徴とその関連銘柄について紹介しました。

Web3.0の関連銘柄の多くは海外の仮想通貨取引所に上場しています。

海外の仮想通貨取引所では日本円での売買ができないため、事前に国内の仮想通貨取引所で対価となる仮想通貨を調達します。

送金用の取引所であれば、国内取引所のDMM Bitcoinが使いやすいです。

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